メドレーは、オンライン服薬指導に対応した調剤薬局窓口支援システム「Pharms」の提供を開始した。2020年9月1日に施行された改正薬機法に合わせたものである。同年9月9日に実施されたオンライン説明会では、メドレー 代表取締役医師の豊田剛一郎氏がPharmsの概要とともに、現状の課題や今後の展望などを紹介した。

右がメドレー 代表取締役医師の豊田剛一郎氏(写真:オンライン会見の画面キャプチャー、以下同)

 豊田氏はまず、自身がこれまでに感じてきた「日本の医療の課題」を3つ挙げた。

 第1は「患者の医療への受動的関与」。日本の優れた医療制度を維持するためには国民が主体的に健康維持に取り組む必要があるが、予防に対するインセンティブが働かないという側面がある。このため、「患者の行動やマインドセットを変えるための取り組みが必要だ」(豊田氏)とする。

 第2は「医療現場が陥る悪循環」。現状では出来高払いを原則としており、治療成績を目的とする最適化された医療の提供ができていないと訴える。「根本的な仕組みを改善しなければ、医療現場の働き方改革はできない」(豊田氏)。

 第3は「圧倒的に遅れている医療のICT活用」。第1と第2の課題を解決するためにも、「ICTの活用は不可欠だ」(豊田氏)と強調する。特に、他のOECD諸国と比較して「日本では医療現場がより多くの患者を診ている一方で、医療従事者数は決して多いわけではない」と指摘。そのためにも「適切なステップを踏んだ医療ICT化が必要」(同氏)だと位置付ける。

医療リソースや医療提供量などを諸外国と比較したグラフ

 メドレーが、その取り組みの第一歩としているのが「オンライン診療」であり、2016年からそのツールとなる「CLINICS」を提供している。そして今回、調剤薬局向けの新たな医療プラットフォームと位置付けるのがPharmsだと説明した。