新型コロナウイルス感染症の影響で2020年4月に特例の時限処置として解禁されたオンライン服薬指導。それを解禁することを盛り込んでいた改正薬機法も、同年9月に施行された。こうした中、全国でクオール薬局を展開するクオールは、オンライン服薬指導に対応したメドレーの調剤薬局窓口支援システム「Pharms」を全店に導入した(関連記事:メドレー、オンラインの診療から服薬指導までを一気通貫で)。

 9月9日に実施されたPharmsのオンライン説明会には、クオール 取締役副社長の柄澤忍氏が登壇。今後の調剤薬局の展望などについて語った。

左がクオール 取締役副社長の柄澤忍氏(写真:オンライン会見の画面キャプチャー、以下同)

 クオールグループは、調剤薬局事業と医療関連事業の2つを大きな柱とする。調剤薬局事業の1つとして全国819店舗の調剤薬局(グループ薬局)とクオール薬局を運営している。

 クオール薬局は、創業時からマンツーマン薬局を基本とする出店を進めており、「医療機関や医師との連携を強みとしている」(柄澤氏)。また、利便性と専門性の融合を目的として、ローソンやビックカメラ、東急グループなどと調剤薬局を組み合わせた新業態薬局も展開している。

 柄澤氏は、2040年の社会における健康・医療・介護において「調剤薬局には大きな責任がある」と語る。そのための取り組みとして、「次世代薬局店舗」と「オンライン服薬指導への挑戦」を展開していくという。