医療機関向けの業務効率化サービス「AI問診Ubie」。そして、患者向けの病気推測サービス「Dr.Ubie」。これらを手掛けているのが、スタートアップのUbieだ(関連記事)

 「AI問診Ubie」は提供を始めて約2年が経過。大規模病院10件を含む100件を超える医療機関が導入しているという。そして現在、同社はインド市場にも挑戦している。インド版「Dr.Ubie」の提供を2018年10月に開始した。

 ここに至るまでにUbieはどのような段階を踏んできたのか。「TECH for LIFE SOLUTION DAY」(主催:INDEE Japan、共催:LINK-J、2019年9月に開催)では、「世界を目指すヘルスケアスタートアップが黎明期にやったこと」と題してUbie 共同代表の久保恒太氏が登壇。後半にはINDEE Japan テクニカル・ディレクターの津田真吾氏とトークセッションを繰り広げた。

初期段階で事業ピボット(方向転換・方針変更)を実施

 前半ではまず、Ubieの久保氏が自社の経緯について紹介した。

Ubieの久保氏(写真:近藤 寿成、以下同)

 創業のキッカケは、2012年の第3次AIブーム到来の中で、「自分も何かAIのビジネスをやりたい」(久保氏)と思い立ったこと。日本は医療における課題先進国であることから、「医療分野であれば、米国や諸外国とも戦っていける」(同氏)と考えたという。

 最初に手掛けたのが、日本で展開した患者向けソリューション「Dr.Ubie @JAPAN」。当時はまだ競合サービスはなかったものの、BtoCサービスの課題として「AIの学習データが取りにくい」「規制のシビアさ」などが存在したという。そこで、INDEE Japanから出資を受けるとともに事業ピボット(方向転換・方針変更)を行った。

 その中で開発することになったのが、医療機関向けの「AI問診 Ubie」である。これは、紙の問診票をAIによる事前問診へ代えていくサービス。医師がデスクワークに忙殺されている現状に対して、「業務の効率化」の価値を提供していく。

 患者が入力した情報は医師語へ翻訳されるので、その内容は電子カルテにそのままペーストできる。このため、「電子カルテに記入していた時間を削減できる」(久保氏)ようになる。競争優位性として、「教師あり学習」で継続的にAIが賢くなる仕組みも組み込まれている。