デジタルヘルス(ヘルスケア×IT)に特化したスタートアップ総合支援プログラムである「TECH for LIFE」。ファイザー、バイエル、帝人ファーマなどといった企業がスポンサーとなり、2019年3月から連続してシード・アーリー期のスタートアップ支援を行ってきた。

 5月の「CHALLENGE DAY」(関連記事)を経て、9月6日に成果発表会となる「SOLUTION DAY」が開催された。CHALLENGE DAYで見出されてアクセラレーションプログラムに参加したスタートアップに加え、直接参加した企業を合わせた計9社が登壇し、自社サービス/ソリューションについて熱弁をふるった。登壇した9社(登壇順)は、Aikomi、HoloAsh, Inc.、エーテンラボ、HERBIO、シルタス、Triple Edge、キママニ、BionicM、アトピヨである。

登壇した9社のスタートアップ(写真:小口 正貴、以下同)

 審査の結果、最優秀賞をHERBIOが獲得。優秀賞はAikomiとHoloAsh, Inc.が受賞した。3社には今後、2019年10月の「TechCrunch Disrupt SF」(サンフランシスコ)、2020年1月の「Innovfest Unbound」(シンガポール)などの展示会への出展サポートが実施される。

 今回の9社のプレゼンでは、事業の着想の多くが創業者自身の体験や、業務の中で感じた課題に起因していたのが印象深い。強い思い入れと的確なニーズの把握がサービスをドライブさせるカギになる――あらためてそうした印象が浮き彫りとなった。

 以降では、9社のピッチの概要を登壇順にレポートする。

●Aikomi

 「認知症と共存できる社会」を目標とするAikomi。同社は認知活性化療法をデジタルで実現する世界初のシステムを開発している。五感を活かした非言語コミュニケーションによって個人の生活史を体感してもらい、家族、趣味、仕事への思いなどを引き出す状態を作る。

 Aikomi 共同創業者/COOの加藤潤一氏は武田薬品で認知症薬の研究開発を担当していたが、現状では根治薬の実現可能性は限りなく低いとの思いから非薬物療法による認知機能改善に着目した。

Aikomi 共同創業者/COOの加藤潤一氏

 「ケアマネジャー、介護士、看護師などが介護をする上で何が困るか。上位には共通して意思疎通がランクインする。なぜなら心理的なケアを含んでいるからだ。これは単にリソースを割いても解決できない、介護における特殊な問題。我々のシステムでは決してこちらから質問して言葉で誘導することはない。最終的に認知症の方に、本当にしたいこと、興味があることを自発的に発話してもらい、行動を引き起こしてもらう」(加藤氏)

 すでにテストを開始し、高度な認知症の方々から潜在的な記憶を引き起こすことに成功した。現在、テストに協力した施設からLOIを取得し、大日本住友製薬と共同研究契約を結んでいる。加藤氏は「医療、技術、現場、研究の背景を持つメンバーが集結して事業を推進していることが強み」と話す。

デジタルで世界初の認知活性化療法を実現するAikomi

 提供する内容はコンテンツ、ソフトウエア、ハードウエアで構成され、マスメディアやレコード会社と認知症コンテンツに関してコラボレーションを協議中だ。ビジネスモデルは月額制で、2020年を目標にまずは介護施設への導入を予定する。そこから認知機能の効果を調査してエビデンスを蓄積し、最終的には治験を行って医療機器申請をゴールとする。