病気の悪化を防ぐためには、早期診断と早期治療が欠かせない。ハイリスク者の早期拾い上げには、医療や健康に関連した個人のデータにどれだけ目を配れるかが重要になる。

 この分野に情報通信技術(ICT)を活用して本腰を入れる製薬企業の一つ、グラクソ・スミスクライン(GSK)は2019年9月30日、「医療現場におけるデータ・ICT利活用の事例と展望」と題した、報道関係者向けセミナーを開催。本セミナーから前後編2回に分けて、GSKが得意とする呼吸器疾患領域で進めるデータ活用戦略と事例をリポートする。

 まず前編では、沖縄県で進める、COPD(慢性閉塞性肺疾患)患者のデータを活用した、ハイリスク者の早期拾い上げの取り組みをお伝えする。

COPD患者が治療に至らない課題

 GSKを代表して登壇した同社の張家銘氏(ガバメント・アフェアーズ&マーケット・アクセス部門長)が、最初にCOPDをめぐる同社の活動の全体像について解説した。

グラクソ・スミスクライン ガバメント・アフェアーズ&マーケット・アクセス部門長の張家銘氏(写真:Beyond Healthが撮影、以下同)

 COPDは、主な原因が長年にわたる喫煙であることから、「たばこ病」と呼ばれることもある。肺の中で喫煙により炎症が起きて、肺の組織が壊され、肺気腫などの元に戻らない状態になってしまう。こうなると、肺機能が徐々に低下。咳や痰、息切れなどが起こり日常生活も困難になり、肺がんや肺炎などの合併症にもつながる。COPDの急性増悪といって、かぜなど軽い気道感染症をきっかけに呼吸機能が悪化し、死亡に至るケースもある。

 厚生労働省の人口動態統計によると、2017年にCOPDによる男性の死亡者数は1万5266人。男性の死亡原因の8位だった。同省の患者調査によると、2014年、COPDを含む「慢性気管支炎」で医療機関を受診する推定患者数は2万1700人。潜在的な患者を含めれば、500万人近くに上るという推計もある。

 GSKは、2002年以降、COPD治療薬を市場に投入してきた。張家氏は、「優れていた薬があっても、適切な患者に、適切なタイミングで使わないと意味がない。診断管理を適切に行えるようにICTを活用する」と話した。

 患者がどれくらい適切に薬を使えているかをめぐっては、「アドヒアランス」という言葉もあり、医療現場では注目されてきた。薬が医師から処方されたのに使われていなければ大問題になるからだ。そこでGSKではICTを活用し、自社が送り出している医薬品が適切に使われているか評価可能にし、新しいアクションにつなげられないかと模索する。

 以前の記事で紹介したように、医薬品や医療機器の承認・再評価において「リアルワールドエビデンス」が重視されるようになっている。そうしたデータは、今後、「医療技術評価(HTA)」の考え方の導入により、薬剤やデバイスの費用対効果評価にも関係してくる。GSKでも、ICTをフル活用し、市販後の情報を企業活動に生かそうとする。