前編に引き続き、グラクソ・スミスクライン(GSK)が9月末に開催したセミナー「医療現場におけるデータ・ICT利活用の事例と展望」から、医療データを巡る新しい動きを見ていく。後編で紹介するのは、アプリを利用して慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の情報を集め、日常の症状把握や服薬アドヒアランス、QOL・生命予後向上につなげる取り組みだ。

 COPD患者の情報収集におけるアプリ利用の意義について、GSKガバメント・アフェアーズ&マーケット・アクセス部門長の張家銘氏は、「COPDと診断され治療を開始した患者の8割以上が、医師にうまく症状を伝えられていない。このため医師が増悪のリスクを捉えられず、適切な治療を行えていない状況がある」と説明する。こうした問題を避けるには、医師が患者の日常の症状をより簡単に把握できることが大事というわけだ。

 GSKは、オンライン診療システムを開発するインテグリティ・ヘルスケアと協力してアプリによる情報収集の仕組みを作ろうとしている。インテグリティ・ヘルスケアの代表取締役会長で医療法人社団鉄祐会理事長の武藤真祐氏が登壇し、GSKとの共同研究の経緯や進捗状況、臨床での課題などを解説した。

医療現場の課題をICTで解ける?

インテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長の武藤氏(写真:Beyond Health、以下同)

 武藤氏は、東京大学医学部卒業後、病院の循環器内科医、宮内庁の侍医、コンサルティング会社勤務を経て、2009年に在宅医療の経営支援などを手がけるインテグリティ・ヘルスケアを設立した。2016年からオンライン診療システム「YaDoc」を展開し、2019年8月時点で1954施設に導入され、登録患者数は7万7606人となった。YaDocの仕組みを利用して、COPDの治療効果を高めようとしている。同氏は、前段として医療のICT(情報通信技術)化を巡る自らの問題意識について次のように説明した。

 「基幹産業が大きな波で、変化を迫られている。トヨタ自動車でさえ残るか分からない。流通業もアマゾンが入ったりして、大きく変わっている。そうした中で医療は昔から変わらない状態で、存在している。製薬企業が薬を作り、医師が処方して、患者に飲んでもらう。外科が手術をして、治す。この全体の流れは、近代医学が発達してもほとんど変わらない。他の産業がIT化したのに、変わらないでいられるかというと、そんなことはない」