明治ホールディングス、島津製作所、帝人、オリエンタル酵母工業の4社を幹事会社、帝人のヘルスケア関連子会社であるNOMON(ノモン)を発起人とする団体が、2019年11月20日に設立された。「プロダクティブ・エイジング コンソーシアム」(以下、PAC)だ。

 プロダクティブ・エイジングとは耳慣れない言葉だが、そもそもは1975年に国際長寿センター(ILC)理事長だったロバート・バトラー博士が提唱したもの。「老年学の父」とも呼ばれたバトラー博士は、高齢者を弱者や差別の対象として捉えるのではなく、「すべての人が老いてこそますます社会にとって必要な存在としてあり続けること」が重要だと定義し、その考えをもとにプロダクティブ・エイジングの概念が生まれた。

 同日に行われた発表記者会見の冒頭、発起人であるNOMON代表取締役、帝人 ヘルスケア事業統括補佐/研究主幹の山名慶氏は「プロダクティブ・エイジングは前向きに歳を重ねるということ。世界に先駆けて超高齢社会を迎えた日本では健康寿命延伸が大きなテーマとなっているが、今だからこそこうしたポジティブな姿勢が重要になってくる」と挨拶した。

NOMON代表取締役 山名 慶氏。帝人に入社以来20年にわたり医薬品研究に携わってきた(写真:小口 正貴、以下同)