日々の診療で発生する大量のデータが各病院の病院情報システムに記録されている。それらのデータを二次利用可能な形で大規模に集積することにより、医療の実臨床を反映した、いわゆる“リアルワールドデータ”を構築できる。

 国際医療福祉大学 赤坂心理・医療福祉マネジメント学部 教授の石川ベンジャミン光一氏は、「ビッグデータは医療の何をどう変えるのか」と題したセッションに登壇。「DPCデータ」の活用が個々の病院の診療業務や経営分析、地域の医療提供体制の分析を可能にするなど、実世界での医療マネジメントに大きく貢献していることを説いた。

講演する石川氏(写真:森田 直希)

 DPCデータとは、入院・外来を通じた治療や検査などの診療行為の情報と、入院患者に関する臨床情報などが、全国統一形式で電子的に記録されているもの。本来は、DPC対象病院などから厚生労働省に提出されたデータを基に、急性期入院医療の包括評価制度における診断分類群の精緻化や診療報酬支払いの改定などに利用されている。こうした本来の活用以外に、石川氏は2つの観点からDPCデータが医療マネジメントに生かされていると語る。

病院マネジメントへの活用

 1つは、各病院が厚生労働省に提出したDPCデータのコピーを自院の医療マネジメントに活用する例である。現在では病院の診療業務や経営分析に活用する、あるいは複数の病院間でデータを収集してベンチマーキングに利用されている。

 例えば、それぞれの病院における診断群分類ごとの在院日数や、術前在院期間などにおける検査の内容などの比較である。ある傷病に対する自院の診療内容と他院の診療内容の相違を明らかにすることができ、医療の標準化の推進や医療の質改善に向けた取り組みが可能になると指摘。特にグループ病院や国立病院機構のなど病院団体ではグループ・団体全体として、より大規模な経営分析やベンチマーキングが可能だという。

 また、研究プロジェクトでは、各病院に保存されているDPCデータを同意の下に大規模に集積。標準化されたデータによる分析で「臨床あるいは社会学的な研究など、さまざまな研究が可能になる」(石川氏)とした。

地域の医療マネジメントとして活用

 もう1つは、DPCの集計公開データの活用による医療マネジメントである。DPC公開データは、各病院が提出したDPCデータを個別患者の特定ができないように集計し、医療機関ごとに公開されるデータだ。

 DPC対象病院を含むDPC参加病院数は3500を超えており、一定の網羅性を有しているため地域の医療提供実態を浮き彫りにしてくれるという。例えば、急性心筋梗塞の治療を年間10症例以上行っている施設がどこに立地しているかを地図上にプロットする。二次医療圏ごとに集計すれば、どの地域で症例が少ないといったことが明らかになる。

 こうした集計データは都道府県自治体に配布され、地域の医療提供体制の分析やそれに基づく地域医療計画の策定に活用されるなど、地域の医療マネジメントに生かされている。「ある疾患の医療に対する需給状況を分析した上で、今後専門医の配置や育成をどうすべきかなど、さまざまな社会学的な検討が可能になる」(石川氏)と述べた。

(タイトル部のImage:森田 直希)