2018年度の診療報酬改定で保険適用されたオンライン診療。1年以上が経過した現在、各地の厚生局にオンライン診療の基本診療料を届け出た医療機関は約1000施設にとどまっている。オンライン診療の対象疾患の診療を行う医療機関は全国で12万施設と推測されるため、届け出た施設は全体の1%に満たない状況だ。

 こうした現状の中、「遠隔医療の現状と展望」と題したシンポジウムが実施された。オンライン診療の現状の課題と、健全な発展に向けての展望について議論が交わされた。

「肌の質感なども感じられる診察環境が得られる」

 座長を務めた京都府立医科大学眼科学教室、デジタルハリウッド大学大学院客員教授の加藤浩晃氏は、オンライン診療を肯定的に捉えて取り組みたいとする医師がいる一方、懐疑的な見方をする医師も多いと指摘する。その声の多くが、対面診療と比較した診療の質に関する懸念だという。

京都府立医科大学眼科学教室、デジタルハリウッド大学大学院客員教授の加藤浩晃氏(写真:森田 直希、以下同)

 その一つとして、加藤氏は神奈川県保健協会がオンライン診療を届け出ている全医療機関と届け出ていない保健医療機関の一部に対して行ったアンケート結果を紹介した。「実施していない医療機関の理由の多くは、対面診療と比べて十分な診察ができない。触診・打診・聴診などができず、正しい診断ができないのではといった回答が多かった」(同氏)。

 加藤氏は、こうしたオンライン診療の質に関する課題に対し、革新的な技術の活用が解決の糸口になると述べた。例えば、5G(第5世代移動通信システム)である。5Gでは高精細で滑らかな映像のやり取りが可能になり、ウエアラブルデバイスによるリアルタイムの患者モニタリングも同時に実現する可能性がある。「5GとVR(仮想現実)などの技術を使えば、患者の肌の質感なども感じられる診察環境が得られるだろう」(同氏)との期待を示した。