次の課題は「患者への周知」と語るインテグリティ・ヘルスケア

 インテグリティ・ヘルスケアは、オンライン診療に活用できる疾患管理システム「YaDoc(ヤードック)」を手掛けている。同社は、「(新型コロナウイルス感染症の)発生当初から、オンライン疾患管理システム事業者として感染抑制に貢献するため、関係各所に感染可能性がある方の受診に際してのオンラインの活用、および通院による医療機関での感染を抑制するためのオンライン診療の活用の有用性を伝えてきた」(同社 代表取締役社長の園田愛氏)とする。

 その上で園田氏はBeyond Healthの取材に対して、「3月2日(本日)に新型コロナウイルスに対応したオンライン診療関連の特設サイトを開設する」ことを明かした。「オンラインを活用する医療機関がオンライン診療を速やかに開始し、患者が不安なく活用できるための環境整備に努める。今後は刻々と変化する状況に対応して、速やかに情報や資材などを集約し、提供していく」(同氏)。

 今回の事務連絡について園田氏は、「(新型コロナウイルス感染症が)重症化する患者の多くは高齢者や持病がある方であることを考えると、最も感染後の重症化リスクが高い群を、感染源との接触から遠ざけるというのは極めて有用な施策だ。医療機関からしても院内感染は最も回避したいリスクの一つであり、積極的に(オンライン診療の)活用が図られると思う」とコメント。その上で、「次の課題は、通院をオンラインに切り替えるための『患者への周知』だ」(同氏)との考えを示した。