筆者は、 3月30日付Editor’s Noteで「新型コロナウイルスは高温多湿で死滅する?」と題して、「新型コロナウイルスは低温低湿度地域に広がり、高湿度環境では速やかに死滅する性質を持つことから、日本では梅雨と夏の到来により感染リスクが下がる可能性がある」と述べた。これまでの国内感染者数の推移を見るに、その予測は外れていなかったが、ここに来て東京を含む首都圏で新規感染者数が減少から横ばいに転じ、予断を許さない状況が続いている。

 それら新規感染事例の多くは、繁華街の接客を伴う飲食店や企業、学校などで起きており、いわゆる「3密」(密閉、密集、密接)下でのクラスター発生とみられている。西村康稔経済再生担当相は記者会見で、「数自体で何か方向性を変えるということは考えていない。数字の分析を進めながら緊張感をもって対応したい」と述べているが、むやみに新たな休業要請やアラートの再発動を行うのではなく、各事例で感染が広がった要因を詳しく分析し、それに基づく対策を講じるべきだと筆者も考える。

 新型コロナウイルスの感染拡大・収束の要因について、6月17日に名古屋工業大学先端医用物理・情報工学研究センター長の平田晃正氏らの研究グループが興味深い分析結果を発表している1)。1日当たりの新規陽性者数が10人を超えた19都府県の感染拡大・収束期間を算出し、様々な因子との関連を統計解析したところ、感染拡大・収束期間は「人口密度」「絶対湿度」と強い関係があり、気温とも相関することが見いだされた(図1)。

図1●感染の拡大・収束期間と人口密度(左)、日最大絶対湿度との関係(右) (出所:名古屋工業大学プレスリリース)

 感染拡大・収束期間は人口密度が高い都府県ほど長く、「3密」の影響は人口密度で近似されることが分かったという。また日の最大絶対湿度(g/m3)が低い地域ほど感染拡大・収束期間は長くなる傾向にあった。