超音波センサーを腹部に貼ることで膀胱の変化を検知して排尿のタイミングを知らせてくれる。そんな排泄予測支援機器が、介護保険が適用される特定福祉用具販売の対象に新たに加わる方向となった。理由は後述するが、画期的な見直しといえる。

 特定福祉用具販売は、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、入浴や排泄に用いる、貸与になじまない福祉用具を販売するというもの。介護保険の適用により、利用者の支払いは年10万円を上限に自己負担1割(一定の所得がある人は2~3割)で済む。

 厚生労働省は11月19日に開催した介護保険福祉用具・住宅改修評価検討会で、この特定福祉用具への対象追加を提案し、大筋で了承を得た。今後、社会保障審議会 介護給付費分科会に報告され正式決定した後、告示改正が行われる。

 排尿の頃合いや傾向が分かれば、介護者はトイレ誘導やオムツ・パッド交換がしやすく、より円滑に介助できるようになる。本人にとっても、尿意を感じているタイミングでトイレに促され、オムツでも排尿したらすぐに交換してくれるので、QOLが向上。そのうち、自信や生活の意欲が回復し、自立心が芽生える効果も期待できる。

 つまり、排泄予測支援機器は介護者の負担軽減や高齢者らの自立を後押しするソリューションというわけだ。