人工知能(AI)の応用を進めることで、がん医療がより発展する可能性は高い。しかし、世界のAIトップ人材のうち日本にいるのはわずか4%といわれ、国際的な開発の動きにいかに追いついていくかは大きな課題だ。国内企業がAIで勝負していくには、どんなアプローチを取ればよいのか。「日本のお家芸」である内視鏡にAIを実装し、世界に打って出ようとしているのが、多田智裕医師率いるAIメディカルサービスだ。

 東京・池袋駅東口を出て、明治通りを南下した繁華街にも程近い、医療の最先端と一見縁のなさそうな所に本社を構えるAIメディカルサービスは、この地で内視鏡で撮影した画像のAIを使った診断補助技術を開発する。創業わずか2年だが、近年存在感を増しているAI開発企業の一角を占めるようになっている。同社を訪れ、代表取締役・CEO(最高経営責任者)の多田智裕氏から課題やビジョンを聞いた。

大手企業が続々参入

 内視鏡とは、いわゆる「胃カメラ」や「大腸カメラ」と呼ばれるものだ。口や鼻、肛門などから、消化管に管状の細長いファイバースコープを挿入するビデオカメラである。先端についたカメラで撮影した食道や胃、腸管の内部の映像を外部のディスプレーに映し出す。画像を医師が見ながら、消化管の内側にがんを含めた病変がないかを確認していく。

 内視鏡の画像診断へのAIの応用は今、CTやMRIと同様、大企業を巻き込んだ活発な連携が注目を集めている。例えば、内視鏡の世界最大手オリンパスはエルピクセル(関連記事)に2018年に出資し、内視鏡で映し出された画像のAIを使った診断補助の開発に着手。競合する富士フイルムも同じように同年エルピクセルに出資する。NECも国立がん研究センターとソフト開発を進めることを2017年に発表している。これら内視鏡の開発で長い歴史を持つ企業が居並ぶ中、創業2年のAIメディカルサービスは異色の存在だ。

 企業の資本金がそのまま企業規模に直結するわけではないが、企業規模の目安として比べてみると、AIメディカルサービスの相対的な小粒さは際立つ。オリンパスの資本金は1246億円。富士フイルムは400億円、NECは3972億円。片や、AIメディカルサービスは2億4000万円。ベンチャー企業としては多くの資金を集めているとはいえ、規模では圧倒的に大きな“巨人”に小さな企業が立ち向かっている格好となっている。

 単純に考えれば、大きな会社の研究開発の陣容があれば、開発のスピードで後発のベンチャーを圧倒するのは容易とも見える。AIメディカルサービスはどんな勝算を持つのか。