前回は、超高額薬の登場で揺らぐ医療の価格制度への対応策を見たが、今回は、救急需要増加や医療機能の地域偏在など超高齢社会が直面する様々な課題に、データとIT(情報技術)を駆使して挑み、地域医療を「再生」しようとする新興企業に注目する。「Join」というコミュニケーションアプリを皮切りに、医療情報を医療従事者や患者などの間で容易に共有できるツールを続々と発表し、医療の効率化と治療効果の向上につなげるアルム。その事業戦略を知るため、代表取締役社長の坂野哲平氏の元を訪ねた。

 「実際に私たちのサービスを見てみてください」

 坂野氏は、話し始めるやいなや、タブレット端末を取り出し、アプリを起動した。医療現場でのコミュニケーションツールである「Join」の画面が映し出された。

図1●医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」の端末画面イメージ(出所:アルム)

 アプリの上では、手術の映像が確認できる。それに対し、複数の医師がコメントを寄せる。参考となるような画像もアップしながら、アドバイスを送ることもできる。坂野氏は「例えば、リーダーとなる医師が遠方の学会に出席して、病院にいないときも、学会の会場から、緊急オペの指示をすることもできる」と話す。

 また別のアプリ「JoinTriage」の画面を映し出す。

 救急車の中で至急治療を受ける必要がある脳卒中の患者を搬送している状況だ。アプリ上で患者の様子を入力していくと、脳卒中の重症度をトリアージできる。トリアージ結果から患者に最適な治療(血栓溶解療法や血栓回収療法など)を行うことができる推奨医療機関の候補が出てくる。それに対して、搬送ルートと到達時間が提示される。病院と連絡を取り、手術室や薬剤投与の準備をあらかじめ依頼できる。「脳梗塞では4.5時間以内に投与して血栓を溶解させる薬であるtPA(組織プラスミノゲンアクチベーター)を使えば、後遺症を生じさせずに回復する可能性が高まる。そのため、いかに早く治療に入るかが重要となる。これは、同じように心臓の病気でも意味が出てくる」と坂野氏は説明する。

アルム代表取締役社長の坂野氏(写真:寺田拓真、以下同)

 続けて、坂野氏は「MySOS」というアプリも起動して説明する。医療機関ばかりではなく、患者にも持ってもらい、診療情報を共有できるアプリだ。アプリでは、自分の通っている医療機関が持つ過去の診療データを見ることができる。「緊急の場合には、そのデータを参照すれば、そうしたデータがないときと比べてより適切な治療ができる。医療情報を患者自ら持つことで、普段から行動変容にもつながり、健康が保てることにもなる」という。