コロナ禍により、もっぱらワクチンや治療薬の開発・供給動向が報じられる中、静かだが着実に進んでいる創薬のトレンドがある。創薬ベンチャーによるビジネスチャンスの拡大だ。背景にあるのはモダリティ(創薬物質)の多様化の加速。いちよし経済研究所の山崎清一首席研究員は、「創薬を取り巻く環境が大きく変化して“異端“が評価される今は、技術力を持つスタートアップには活躍の好機だ」と話す。山崎氏に、コロナ禍で進んだバイオセクターのビジネス環境の変化について聞いた。

山崎清一氏 いちよし経済研究所企業調査部首席研究員
山崎清一氏 いちよし経済研究所企業調査部首席研究員
安田生命(現明治安田生命)の投資部門で医薬品セクターを中心にアナリスト業務に携わった後、2000年にいちよし経済研究所に入所。以降、一貫してバイオベンチャーを専門に調査する証券アナリストとして活躍。バイオベンチャーをテーマとした講演やメディアへの出演、寄稿も多い。日経ヴェリタス「人気アナリスト調査」医薬品・ヘルスケア部門の常連(写真:川田 雅宏、以下同)
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WHO(世界保健機関)がパンデミック宣言を出した前月、2020年2月のインタビュー(関連記事:海外ビッグファーマも注目する国内バイオ創薬ベンチャーの実力)では、「2000年代後半から創薬トレンドが変化してモダリティ(創薬物質)の多様化が進み、かつては異端とされた技術の価値が大きく向上している」というお話をされていました。コロナ禍でも多様化はさらに進展したのでしょうか?

 コロナ禍で一躍脚光を浴びたのが、mRNA(メッセンジャーRNA)医薬品です。コロナワクチンとして知られる米ファイザーと独ビオンテックの共同開発品と、米モデルナの開発品は、いずれも人工合成による遺伝物質のmRNAを用いたものです。

 創薬の分野では、低分子、たんぱく質、抗体医薬品の時代が長く続き、2012年以降は遺伝子、核酸医薬(DNAの構成成分の核酸を用いた医薬品)に分類されるアンチセンスやsiRNA(2本鎖RNA)と新しいモダリティによる医薬品が次々と承認されるようになっており、2020年にはそこにmRNA医薬品が加わった形です(図1)。

 たんぱく質医薬が初めて承認されてから抗体医薬が承認されるまでに15年、その後遺伝子医薬が承認されるまでにさらに15年の歳月を費やしています。しかし、遺伝子医薬からアンチセンス医薬までは1年、アンチセンス医薬からsiRNA医薬までが5年、そしてsiRNA医薬からmRNA医薬までは2年と、多様化のスピードは加速しています。

 mRNA医薬品のメリットは、遺伝子配列が分かれば短期間で比較的容易に設計できることです。コロナ禍という非常事態ではあるものの、通常なら10年はかかるワクチンの開発を1年足らずで成し遂げたのは、この新しい創薬技術が威力を発揮したからでしょう。

 英アストラゼネカや米ジョンソン・エンド・ジョンソンなどはウイルスベクターを使ったワクチンを製品化していますが、現時点ではmRNAワクチンの方が安全性評価も高く、日本国内での接種はファイザー&ビオンテック製とモデルナ製が中心になっています。

■図1 創薬技術別に見た新薬の承認
■図1 創薬技術別に見た新薬の承認
(注)アンチセンス薬は1998年に1品目承認されたが、コンスタントに承認されるようになったのは2013年から
(出所)いちよし経済研究所
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