次世代シーケンサーの進歩により短時間かつ安価に得られるようになったヒトゲノムデータを、ヘルスケア現場に活用する動きが活発化している。だが、ゲノムに関する情報は個人情報あるいは要配慮個人情報になり得るため、慎重な取り扱いが求められる。現在、国主導でがんや難病の全ゲノム解析などのプロジェクトが推し進められているが、データ収集で世界に遅れを取る日本がどこまで巻き返せるか──。本特集では、ゲノムデータを使う意味を改めて考え、日本版ゲノム活用戦略が成功するカギを、活用シーン別に探っていく。まずは、全従業員を対象にゲノムデータや健診情報の提供を募りデータベース化を図る東芝を訪ねた。

 2019年5月、東芝(東京都港区、代表執行役社長:綱川智氏)は全従業員の希望者を対象に、ゲノムデータや複数年の健康診断結果などの情報提供を呼び掛けることを発表した。目標は数万人規模。それらのデータはセンシティブな情報であるだけに異例だ。

 なぜ東芝はそんな大胆な策に打って出たのか。プロジェクトの責任者であるライフサイエンス推進室長の雨宮功氏(研究開発本部本部企画部)と、新規事業推進室長の米澤実氏(サイバーフィジカルシステム推進部)に話を聞いた。

ゼロからの出発

 同社の今のゲノム事業の源流は2013年、東北大学での産学連携機構イノベーション戦略推進センター革新的イノベーション研究プロジェクト(COI東北拠点)の発足に遡る。そこに東芝が参加した。当時、東芝全体がヘルスケアの新たな事業の芽としてゲノムに注目。印刷やセンシング技術を手掛けていた雨宮氏は、そうした技術の上にゲノムの応用を検討することになった。

 まず着手したのが、「SNP(一塩基多型)」と呼ばれる、ある集団でその頻度が1%以上存在する遺伝子変異を調べるサービスだ。日本人のみが保有している特徴的なSNPをターゲットに設計された検査方法を採用。その数はおよそ66万。東北地方で行われてきたゲノム解析の国家プロジェクト、東北大学東北メディカル・メガバンク機構が構築した「日本人全ゲノムリファレンスパネル」によって導かれたラインアップだ。

 COI東北拠点は、その情報に基づき、ゲノム解析ツールを作った。半導体を用いて約66万カ所の情報を解析できる装置で、その名も「日本人の配列」を意味する「ジャポニカアレイ」。さらに、「インピテーション」と呼ばれる手法により、約66万カ所と連鎖している全体で約650万カ所のSNP情報を把握することができる。日本人に特有な体質や疾患の関連遺伝子の探索を行うことで、個人の疾患に応じた生活指導や、副作用のリスクに応じた治療薬選択など個別化医療・予防の実現が可能になる。

 まさにこれを武器に新事業を拡大しようという中で、東芝は試練に直面する。2015年に発覚した会計不祥事をきっかけに事業再編を進めざるを得なくなったのだ。2016年に医療関連子会社だった東芝メディカルシステムズをキヤノンに売却。外部から見ると、東芝は医療分野から手を引いたようにも見えた。ゲノムも影響を逃れられない運命にさらされた。