慶應義塾大学病院(東京都新宿区、病院長:北川雄光氏)では2018年末から、手術を行ったあらゆるがん患者に対して、がん遺伝子検査を実施している。その費用は全て研究費で賄い患者負担ゼロということもあって、検査件数は半年で1000件と急拡大。生まれてくるデータは今後、がんゲノム医療に大きなインパクトをもたらす可能性がある。このプロジェクトを主導する慶應義塾大学一般・消化器外科 乳腺外科専任講師の林田哲氏と、バイオインフォマティクスの立場から林田氏と共にプロジェクトを推進する慶應大学発ベンチャー、cBioinformatics代表取締役の山口茂夫氏に話を聞いた。

落差を埋める

 がんの遺伝子検査を行う大きな目的は、がんのテーラーメイド医療を実現すること。そもそも人体の設計図といわれるゲノムは、「アデニン(A)」「チミン(T)」「シトシン(C)」「グアニン(G)」という4種類の塩基が30億連なったもの。この文字列のどこかに変化が起きると、細胞ががん化する恐れがある。検査により変化の所在を突き止めれば有望な薬剤が見つかる可能性もある。

 もともと日本では2015年ごろから自費診療で行えるがんの遺伝子検査サービスが増え始め、がん患者はその結果に応じて自分に合った薬剤を調べられるようになった。ただ、いかんせん高額で、誰もが行えるわけではなかった。がんの遺伝子情報は治療の全体戦略を練る基本的な情報であり、がんになったときにがん細胞を調べることができれば理想的。それは分かっていたが、どうしても経済的な壁は立ちはだかった。

 そうした中で、保険適用の可能性が模索され、実際、2019年春に2種類のパネル検査が保険適用されることになった。ただ、議論を経てその対象となったのは「末期がんなのに元気な人」と林田氏が言う通り、標準治療を行ったものの効果が見られなかった人で、しかも身体状態がよい人。保険適用の遺伝子検査は、病気の初期ではなく、むしろ実質的には最後の切り札のようになっているのが現状だ。しかも、検査の結果が出るまでには4週から6週間の時間を要するため、適した治療薬が見つかっても状態が悪くなり投与を行えない場合もあり得る。

 林田氏は、「がんの治療では、初期の治療が極めて重要。集学的に、最善の初期治療を選択したいときに、落差があると思った」と言う。慶應大学病院で2018年末に開始した「PleSSision-Rapid(プレシジョンラピッド)」と呼ばれるがん遺伝子検査は、保険適用の枠組みを超える形で、こうした落差を埋める手段となっている。臨床試験としてがんの手術を行う20歳以上の人を対象として、検査費用を大学の研究費で賄い、患者自己負担なしに160遺伝子の異常を調べる。「がんの検査はこう利用したい」というゴールに合わせ、林田氏と山口氏ら慶應チームは実現の道を模索。そして実現に至った。

慶應義塾大学一般・消化器外科 乳腺外科専任講師の林田氏(写真:川島彩水、以下同)