医療費を抑制することが目的なのか、それとも国民を健康にすることが目的なのか――。「今の日本での議論は極端に医療費の話に寄っている」。そう語るカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部(内科)・公衆衛生大学院(医療政策学) 助教授の津川友介氏へのインタビュー記事が、2019年10月に最もアクセスを集めました。この記事を読み返すと、現在のコロナ禍における政策の在り方についても、あらためて考えさせられます。

*記事内容・肩書きなどは掲載時点の情報に基づいています。

■第1位

何が目的なのか、今の日本は極端に医療費抑制の話に寄っている
津川 友介氏 カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部(内科)・公衆衛生大学院(医療政策学) 助教授

[2019.10.23掲載]
2018年度の医療費は42兆6000億円となり、過去最高を更新――。つい先日、こんなニュースがメディアを賑わせた。それと同期して、「医療費抑制」を合言葉にした様々な取り組みがここ数年、ますます活発になっている。こうした中、エビデンスに基づいたオールジャパンでの制度設計を急ぐ必要があると警鐘を鳴らすのが、医療政策学、医療経済学を専門とするカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部(内科)・公衆衛生大学院(医療政策学) 助教授の津川氏だ。同氏に話を聞いた。続きはこちら。

■第2位

失われた乳房や手指を「エピテーゼ」で取り戻す
歯科技工士の技術が生きる新領域

[2019.10.07掲載]
「エピテーゼ」という言葉を聞いたことがあるだろうか。事故や疾患・手術などによって欠損した部分に装着する人工の補綴(ほてつ)物のことだ。手足の機能・形を補う義肢と違って、エピテーゼは“見た目”をカバーすることが主目的で、その仕上がりはハリウッド映画の特殊メイクさながらだ。歯科技工士として働きつつ、エピテーゼ製作や技術者養成スクールを運営するメディカルラボKの萩原圭子氏に話を聞く。続きはこちら。

■第3位

「指に光」で血糖値測定、実用化近付く
早ければ2021年にも登場へ

[2019.05.29掲載]
糖尿病の診断や治療に欠かせない血糖値の測定。定期健康診断でも必須測定項目の1つである。今は採血が必要だが、指に光を当てるだけで高精度に測定できる――。そんな検査装置が、早ければ2021年にも登場する見通しだ。 続きはこちら。

■第4位

これがヘルスケア業界を再定義するスタートアップ150社
米調査会社が発表、日本からは治療用アプリのCureAppが唯一の選出

[2019.10.07掲載]
米国の調査会社CB Insightsは2019年10月2日、ヘルスケア業界を再定義するスタートアップ企業150社を取り上げた「Digital Health 150」を発表した。 続きはこちら。

■第5位

424病院「統廃合」案公表の舞台裏
「反発は想定内」厚労省が医療機能再編に懸ける本気度

[2019.10.25掲載]
確信犯なのか、それとも下手を打っただけなのか──。厚生労働省が先月、全国1455の公立病院や日本赤十字社などの公的病院のうち、病床数や診療体制の見直しを含めた再編・統廃合に向けた議論の必要があると判断した424の病院名を公表した件が波紋を広げている。地方自治体や地域医療の現場から、「地方の実情が分かっていない」「地域の医療を支えてきた病院がなくなるのは困る」など、反発の声が相次いでいるからだ。 続きはこちら。

■第6位

タケダの敷地に出現した「湘南アイパーク」とは何か?
いち早くベンチャーとつながり、人材交流を起こす

[2019.05.13掲載]
日本発のグローバル企業である「タケダ」こと武田薬品工業。その“研究の総本山”とも言うべき湘南研究所(神奈川県藤沢市)に、2018年4月、「湘南ヘルスイノベーションパーク」(略称:湘南アイパーク)が出現した。バイオベンチャーやアカデミアが持つ革新的なアイデアを、患者に届く形に実用化(社会実装)する――。そんな構想の下、タケダが湘南研究所を開放することにより設立された産官学連携の場だ。狙いや取り組みなどについて、1年間の成果を含めて追った。 続きはこちら。

■第7位

「健康×空気」の価値創造、ダイキンがスタートアップ発掘に乗りだす
事業立案プログラム「AirTech BootCamp」を開催、「これまでと違う領域との接点を」

[2019.09.27掲載]
空気のことを真剣に考えるダイキン工業。同社は今、「空気・空間(Air)」に「技術(Tech)」を掛け合わせた「AirTech」という言葉の下、新たな価値創造を目指している。スタートアップの発掘にも力を入れており、2019年7月にはサムライインキュベートと共同で事業立案プログラム「AirTech BootCamp」を開催した。「これまでの協業とはやり方を変えてみた」という取り組みを通じて、ダイキンは何を狙っているのか。 続きはこちら。

■第8位

線虫がん検査、2020年1月実用化に向けた「最終調整」へ
久留米市・小郡市と連携し実際の検査フローを試行・検証

[2019.10.21掲載]
地球上にありふれた生物「線虫」を活用して、尿からがんの有無を判別する――。そんながん検査サービス「N-NOSE」の開発を進めているスタートアップのHIROTSUバイオサイエンス。このほど、「実用化に向けた最終調整」(同社 代表取締役の広津崇亮氏)と位置付け、自治体と連携したトライアルに踏みだした。 続きはこちら。

■第9位

「医療費削減」「健康長寿」「地方創生」の一石三鳥なるか
元々ある自然環境や観光資源を生かしたプログラムが続々誕生

[2019.10.11掲載]
2019年6月の「G20大阪サミット」に先駆け、同月に「G20福岡財務大臣・中央総裁会議」が開催された。世界の金融、経済の未来を担う様々な課題が話し合われるなか、「世界経済におけるリスクと課題の整理」のトピックのひとつとして注目されたのが、人口高齢化とそれに関する日本の事例や研究。今や人口高齢化は世界的な問題だが、なかでも日本はそのトップを走る“先進国”だ。 続きはこちら。

■第10位

2030年を考える上でのキーワードは3つある
民間の新たな力が今後のヘルスケア変革をドライブする

[2019.10.23掲載]
【質問1】今とは違う(ヘルスケアに関する)特徴的な社会の仕組みとして、どのようなものが存在しているか。【質問2】今とは違う(ヘルスケアの関する)特徴的なサービス/ソリューションとして、どのようなものが登場しているか。【質問3】その際に、活躍している企業・業種・職種としては、どのようなものが挙げられるか。これらの質問に対して、2030年に向けて重要になる、あるいは進んでいくであろう3つのキーワードを挙げたいと思います。それは、(1)分化と統合、(2)標準化と個別化、(3)インセンティブとペナルティです。 続きはこちら。

(タイトル部のImage:左上から時計回りに寺田 拓真、早川 マナ、行友 重治、出所はCB Insights、出所は厚生労働省、栗原 克己、津軽海峡圏ウェルネス博が提供、諸石 信、川島 彩水、剣持 悠大)