愛知県の東浦町。徳川家康の母である於大の方が生まれたところだそう。「東浦町のようなまちを意図的につくれば、認知症リスクが下がる」――日本老年学的評価研究(JAGES)機構の代表理事を務める近藤克則氏はそう語ります。その理由とは何か、2020年2月のアクセス第5位にランクインした記事をご覧ください。
*記事内容・肩書きなどは掲載時点の情報に基づいています。■第1位
新型コロナウイルスを1分で死滅させるスプレーとワクチン 1/20〜24の海外ニュースダイジェスト [2020.01.28掲載] |
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中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルス(2019-nCoV)感染拡大を阻止するため、世界のヘルスケア機関・企業が取り組みを開始しています。カナダのMedicom社は、新型コロナウイルスを1分で死滅させる殺菌スプレーを販売。米国のInovio社は、ノルウェーの国際官民パートナーシップ機関CEPIから約10億円の助成金を受けて新型コロナウイルスワクチン「INO-4800」を開発、これから人への第1相試験が開始されます。中国は春節を迎え、観光シーズン真っただ中にあり、ウイルス感染の世界的な大流行(パンデミック)が懸念されています。新型ワクチン開発がウイルス拡大に追いつくか。ヘルスケア機関・企業によるイノベーションに世界が注目しています。続きはこちら。 |
■第2位
「ルナルナ」のビッグデータ解析で月経周期に新事実 国立成育医療研究センターとエムティーアイが共同で大規模研究 [2020.01.28掲載] |
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「生理前になるとだるくて、やる気が出ない」「旅行中、予定外に生理が来てしまった」など、女性なら誰でも月経周期に振り回された経験を持つのでは。妊娠を望む、あるいは避妊したいといった場合にも、月経周期が問題となる。つまり、月経周期についての正しい知識や情報は、女性が「自分らしい生活や人生」を送る上で不可欠といえるが、驚くべきことに「月経周期に関する医学的な知見」は60年前からアップデートされていないのだという。続きはこちら。 |
■第3位
東芝、血液1滴でがん13種を精度99%・2時間以内に検出 独自のマイクロRNA検出技術を開発、2020年から実証試験を実施 [2019.11.26掲載] |
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東芝は、血液1滴から13種類のがんを99%の精度で2時間以内に検出する技術を開発した。この中にはステージ0の検体も含まれるという。本技術の詳細は、「第42回日本分子生物学会年会」(2019年12月3~8日に福岡で開催)で発表する予定だ。 続きはこちら。 |
■第4位
新型肺炎予防の鍵は「新生活習慣」「持続除菌」 新型コロナウイルス感染対策で緊急提言、STOP感染症2020戦略会議 [2020.02.12掲載] |
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「正しく恐れる」「ウイルスの顔と性格を知る」「新生活習慣をつくる」「最新の対策技術にも目を向ける」──。新型コロナウイルス感染症から国民が身を守るための日常生活上の心得を、緊急提言としてレジリエンスジャパン推進協議会の「STOP感染症2020戦略会議」(座長:東北医科薬科大医学部感染症学特任教授で東北大学名誉教授の賀来満夫氏)が2月10日に発表した。 続きはこちら。 |
■第5位
東浦町が政令都市に混じるワケ、データに見る健康まちづくり 暮らしているだけで健康になれるまちづくりの在り方とは [2020.02.17掲載] |
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人生100年時代──。急速に少子高齢化が進む日本は、2050年には人口が約1億人にまで減少し、65歳以上の高齢者が総人口の約4割を占めると予測されている。これほどの数になると健康長寿社会を医療だけで実現するのはできそうもない。地域コミュニティの中で元気に人生を楽しむ高齢者を増やしていかなければならない。そのために求められるのが、暮らすだけで健康になれるまちづくりだ。千葉大学予防医学センター教授で、20年にわたる大規模な健康調査データを予防政策の科学的根拠に活用している一般社団法人日本老年学的評価研究(JAGES)機構の代表理事を務める近藤克則氏に、そんなまちづくりの在り方を聞いた。 続きはこちら。 |
■第6位
[速報] 線虫がん検査、一般に受けられる施設が明らかに HIROTSUバイオサイエンスがホームページ上で公開 [2020.01.24掲載] |
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線虫がん検査サービス「N-NOSE」を受けられる施設が明らかになった。同サービスを手掛けるHIROTSUバイオサイエンスが、同社のホームページ上でさきほど公開した。 続きはこちら。 |
■第7位
「指に光」で血糖値測定、実用化近付く 早ければ2021年にも登場へ [2019.05.29掲載] |
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糖尿病の診断や治療に欠かせない血糖値の測定。定期健康診断でも必須測定項目の1つである。今は採血が必要だが、指に光を当てるだけで高精度に測定できる――。そんな検査装置が、早ければ2021年にも登場する見通しだ。 続きはこちら。 |
■第8位
データで出費を最適化し、未来と若者に投資を 慶應義塾大学環境情報学部教授/ヤフーCSO 安宅 和人氏 [2020.02.19掲載] |
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慶應義塾大学環境情報学部教授、データサイエンティスト協会理事としてデータ×AI時代に即した人材育成に注力する傍ら、ヤフーCSO(チーフストラテジーオフィサー)として全社横断的な戦略課題の解決、事業開発に携わる安宅和人氏。一方で、内閣府の総合科学技術イノベーション会議(CSTI)基本計画専門調査会委員や数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度検討会副座長など様々な政府関連の活動にも力を注ぐ。そんな同氏に、未曾有の超高齢社会を迎えた日本において、これから議論やコンセンサスを深めていくべき「イシュー」は何かを聞いた。 続きはこちら。 |
■第9位
いよいよ始動! 「次世代医療基盤法」によるビッグデータ活用 認定事業者第1号のライフデータイニシアティブが挑む [2020.02.06掲載] |
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次世代医療基盤法が施行されて1年8カ月。健康・医療に関する先端的な研究開発や新産業創出を促進することを目的とした事業が、いよいよ本格的に動き出す。その事業の基盤を担う「認定匿名加工医療情報作成事業者」(以下、認定事業者)の第1号として、一般社団法人 ライフデータイニシアティブが2019年12月19日に正式認定された。これを受け、同法人は医療機関の診療情報を収集・匿名化して、研究機関や企業などに有料で提供する新たな二次利用モデルの取り組みを開始した。 続きはこちら。 |
■第10位
事業転換迫られる医薬品企業、やはり「創薬力」が鍵 三菱UFJモルガン・スタンレー証券の若尾正示氏に聞く──デジタル活用に乗り出す国内医薬品企業の今後 [2020.02.05掲載] |
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かつて高収益企業の代表と言われていた日本の医薬品企業が、ビジネスモデルの転換を迫られている。安定的なデフェンシテブ銘柄と評されていた株価にも変化が見られる。2030年に向け医薬品企業はどこに向かい、投資対象としての医薬品銘柄はどう変わりつつあるのか、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の若尾正示氏に聞いた。 続きはこちら。 |
(タイトル部のImage:左上から時計回りにPhotobank -stock.adobe.com、Beyond Health、近藤 寿成、Beyond Health、Beyond Health、川田 雅宏、加藤 康、川島 彩水、行友 重治、monsitj -stock.adobe.com)