Beyond Healthは、「健康で幸福な人生100年時代を可能にする」社会の実現に向けたビジョン「空間×ヘルスケア 2030」を提案し、それを具現化するためのプロジェクト「ビジョナリー・フラッグ・プロジェクト(VFP)」を進めている(関連記事:目指すは「空間×ヘルスケア」の社会実装)。そのテーマの一つが、未来の薬局「Beyond Pharmacy」だ。

昨今、自動化・機械化が進む薬局業務。医師の処方箋通りに薬を袋に詰めて、説明とともに交付するという薬剤師の仕事の大半は、近い将来、ロボットに置き換わる日も遠くないとみられる。そんな中、薬局の薬剤師は何をなすべきなのか。

今回取り上げるのは、福岡県を中心に100店舗以上展開する大賀薬局(本社:福岡市博多区)。薬剤師の「専門性」を発揮する職場づくりに努め、いまや全国区となった薬剤師のヒーローまで誕生させた。その狙いと今後の展望について、代表取締役社長の大賀崇浩氏に聞いた。

大賀薬局社長の大賀崇浩氏(撮影:諸石 信、以下同)
大賀薬局社長の大賀崇浩氏(撮影:諸石 信、以下同)
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 大賀薬局は1902(明治35)年に創業し、119年目を迎えた老舗企業。「調剤薬局事業」と「ドラッグストア事業」の二つを柱とする。店舗数は2021年3月末現在、114店。パートを含めた全社員1423人中、薬剤師数は九州有数の546人に上る。

 注目は、大賀薬局のドラッグストアは、調剤薬局が併設している店舗はもちろんのこと、そうでない店舗においても全店に薬剤師が在籍している点だ。

 法規制上、ドラッグストアは、すべての店舗に薬剤師を置かなくてもよい。OTC医薬品のうち、副作用のリスクが比較的低い第2類と3類の医薬品は、都道府県が実施する試験に合格した「登録販売者」が店にいれば販売できるからだ。一方、医療用から一般用に転用されたばかりの要指導医薬品や特にリスクの高い第1類医薬品は、薬剤師による対応と情報提供が義務付けられている。

 大賀社長は次のように話す。

 「ドラッグストアに薬剤師がいれば、あらゆる薬をそろえられ、特殊な医薬品も含めて、お客様に合わせた最適な医薬品を提供できる。また、病院で処方された医薬品との飲み合わせ、薬と食品との食べ合わせ、そのほか健康相談や栄養剤に関するアドバイス、受診勧奨も専門的な立場から行える。ただ安いだけ、ただ品揃えが豊富なだけじゃなく、大賀薬局に行けば、どの店舗でもいつでも薬剤師がいるから安全で安心だと感じてもらえ、それが自分たちの強みだと思っている」

 大賀社長によると、九州で本格的なドラッグストアを開業したのは、おそらく大賀薬局が初めてとのこと。今から30年ほど前だ。明治時代に医薬品に特化した商店として創業し、1960年台の医薬分業の黎明期には調剤薬局を開設して、出店を拡大。そして1990年代に入って、米国の潮流を受けて、新たな業態だったドラッグストアに挑戦した。

 「『ドラッグストア』と言っても、薬を扱う専門店というのが先代のこだわり。だから専門性の高い薬剤師がいるのは当たり前」(大賀社長)という発想なのだ。