日経BP 総合研究所が運営するWebメディア「Beyond Health」は、「健康で幸福な人生100年時代を可能にする」社会を描くためのビジョンとして「空間×ヘルスケア 2030」を提案していく。それを実現するための新プロジェクト「ビジョナリー・フラッグ・プロジェクト(VFP)」をスタートさせた。メディアを活用したオープンイノベーションの取り組みだ。Beyond Health主要メンバー(以下)による議論をお届けする。

・日経BP 総合研究所 所長 安達 功
・日経BP 総合研究所 戦略企画部長/ソリューション・アーキテクト 高橋 博樹
・日経BP 総合研究所 上席研究員/Beyond Health 編集長 小谷 卓也

安達(左上)、高橋(右上)、小谷(下)。座談会はリモートで行った(写真:日経BP 総合研究所)

高橋 Beyond Healthでは今回、「健康で幸福な人生100年時代を可能にする」社会を描くためのビジョンとして、「空間×ヘルスケア 2030」を提案していきます。住宅、オフィス、学校、商業施設、駅、道路、モビリティーなど、人間が生活を営む街のあらゆる空間を、予防や健康増進に資するものにしていく。2030年を目標に、あらゆる空間を「未病の改善」*1に資する空間にしていくというコンセプトです。

小谷 2019年5月にウェブサイトをローンチして以来、「Beyond Health」では、「健康・医療ビジネスは『病院外』『異業種』で大きく伸びていく」*2ということを大前提として情報を発信し続けてきました。その延長線にあるビジョンが「空間×ヘルスケア 2030」ということになります。

病院外のあらゆる場所が「空間×ヘルスケア」の対象に

高橋 2030年に実現を目指す「空間×ヘルスケア」とはどのようなことなのか。我々はまず、分かりやすく表現した未来の旗印(Visionary Flag)を掲げていきます。「Beyond Home(未来の住宅)」「Beyond Office(未来のオフィス)」、そして「Beyond Pharmacy(未来の薬局)」という旗です。それぞれ、2030年に実現しているべき空間をイメージしてイラスト化しました。

 まずは「住宅」と「オフィス」という、人が生活を営むうえで基本となる空間を選びました。そして、「空間×ヘルスケア 2030」を街全体で実現していくうえでの拠点施設として着目したのが薬局です。

2030年に実装されているであろう「空間×ヘルスケア」の姿を描いた。Beyond Home(未来の住宅)、Beyond Pharmacy(未来の薬局)、そして、現在制作中のBeyond Office(未来のオフィス)。今後はBeyond School、Beyond Cityhall、Beyond ShoppingCenter、Beyond Roadsideなど、あらゆる空間の未来を描いていく(イラスト:kucci)

安達 全国の薬局の数は5万9613店。これはコンビニの5万5831店よりも多い*3。この既存の拠点を生かさない手はありません。薬局という拠点の存在を、処方せんに則って薬を渡すだけの場から、街の中で日々の生活に溶け込んで存在する「健康相談の場」としてアップデートできれば、街の在りようは大きく変わっていきそうです。

*1 「未病」とは、病院で治療を受けるには至らないものの健康とは言えず、健康と病気の間で連続的に変化している状態のこと。この未病状態を改善することで、病気の芽をつんでいく
*2 <関連記事>「健康・医療ビジネスは『病院外』『異業種』で大きく伸びていく」(Beyond Health)
*3 いずれも2019年3月末時点。薬局数は厚生労働省「平成30年度衛生行政報告例の概況」、コンビニ店舗数は「コンビニエンスストア統計時系列データ」より