Beyond Healthは、「健康で幸福な人生100年時代を可能にする」社会の実現に向けたビジョン「空間×ヘルスケア 2030」を提案し、それを具現化するためのプロジェクト「ビジョナリー・フラッグ・プロジェクト(VFP)」を進めている(関連記事:目指すは「空間×ヘルスケア」の社会実装)。その注目テーマの一つが、未来のワークプレイス「Beyond Workplace」だ。

新型コロナウイルスの感染拡大が社会的な問題とされる中、オフィス内の感染対策は極めて重要な課題となっている。日本サステナブル建築協会はこのほど、中長期的なオフィスのウェルネスとニューノーマル(新常態)への対応を視野に、建物の感染対策を評価するツールを開発した。

 2021年6月2日、一般社団法人日本サステナブル建築協会(JSBC)は、オフィス版の建物の感染対策チェックリストを同協会のホームページに公開した。このチェックリストは4月6日から暫定版を公開していたもので、各方面からの意見を反映し、ブラッシュアップを経て今回、正式にリリースした。

 新型コロナウイルスの感染拡大が社会問題化する中、適切な対策を示す指針が必要とされている。これに対応するように内閣官房の「新型コロナウイルス感染症対策推進室」をはじめ、各行政機関や学会、各種団体などは、感染対策の具体的な方法やガイドラインを広く公開している。だが、JSBCは「それらの多くは暫定的な対応を前提としており、建築計画、設備計画に言及したものは少ない」と指摘する。

 確かに、既存の感染対策の大半は、換気や消毒といった即実行可能で緊急性の高い対策を優先している。感染対策やガイドラインの主目的が緊急事態への対策であるならば、これは当然の方針といえる。

 一方で、JSBCは「感染症への対応を中長期で考えた場合、感染症対策は暫定対策にとどまらず、しっかりと建物の性能や仕様として導入するべきだ」と言及する。つまり、ニューノーマルが提唱されるアフターコロナにおいては、建築物に「感染対策」という性能評価が必要になるというわけだ。

 こうした考えに基づき、JSBC 内に設置した「SDGsスマートウェルネスオフィス研究委員会(委員長:村上周三氏)」が今回のチェックリストを開発した。建物の感染対策の導入状況を評価するツールとして活用できる。