見方を変えれば非常に伸びしろがある分野

センシング技術の社会実装の受け皿として次世代住宅は大きな可能性がありそうですが、これからの行政サイドの動きも鍵を握りそうです。

 サステナブル建築物等先導事業(次世代住宅型)では、新しいビジネスへの取り組みが広がるように、その検証結果をシンポジウムなどを通じて積極的に公開しています。今後、家族と離れて暮らす単身高齢者が増えるに従って、親御さんの健康が心配というニーズはどんどん高まっていくと思います。こうしたニーズに応える新しいビジネスは、見方を変えれば非常に伸びしろがある分野でもありますので、上手く軌道に乗るようサポートするとともに、さらに発展するようサポートしていくことも我々の仕事だと思っています。

(写真:寺田 拓真)

国として、例えば「省エネ減税」のような特例を健康分野で設ける予定は。

 それぞれ法令に基づく基準がある耐震、バリアフリー、省エネと異なり、健康住宅はその定義が難しく、国の財政支援などの根拠となるような法令に基づく基準がありません。ただ先ほども話したように、温熱環境と健康との相関が裏付けられつつあるので、省エネ性能を有する住宅に対する支援が充実してくれば、結果的に居住者の健康につながっていくのではないでしょうか。

(タイトル部のImage:jozefmicic -stock.adobe.com)