Beyond Healthは、「健康で幸福な人生100年時代を可能にする」社会を描くためのビジョンとして「空間×ヘルスケア 2030」を提案していく。このほど、それを実現するための新プロジェクト「ビジョナリー・フラッグ・プロジェクト(VFP)」をスタートさせた(関連記事:目指すは「空間×ヘルスケア」の社会実装)。

空間×ヘルスケア 2030の一つとしてBeyond Healthが描いているのが、未来の住宅「Beyond Home」である(関連記事:これが未来の住宅「Beyond Home」の全貌)。果たして住宅は、今後どのように変化してくのか。大手住宅メーカーである積水ハウスは、従来の“モノ”としての家を販売する事業から、家を各種機能の基盤として販売し、その時々に必要な機能を継続的に提供し続ける事業への変化を狙う「プラットフォームハウス構想」を掲げている。

2020年1月に米国で開催された見本市では、居室内の非接触センサーを使って脳卒中などの急性疾患の発症を検知し救急出動要請や搬送につなげる在宅時急性疾患早期対応ネットワーク「HED-Net(エイチイーディーネット)」を発表した(関連記事:積水ハウス、在宅時の「急性疾患」早期対応サービス構築)。未来の住宅の在り方とは――同社 代表取締役社長の仲井嘉浩氏に話を聞いた。

(聞き手は宇野 麻由子、小谷 卓也=Beyond Health)

積水ハウス 代表取締役社長の仲井嘉浩氏(写真:剣持 悠大)

住宅業界は何もしていないんじゃないか

HED-Netは、どのような課題意識から取り組み始めたのでしょうか。

 「人生100年時代にどうやって幸せに生きていけるか」。それをテーマに2017年にプロジェクトを開始しました。ディスカッションを進める中で、土地やお金、株という有形資産よりも、無形資産がなければ幸せにはなれないだろうという答えに行き着いたのです。想定が60歳とか70歳ではなくて、何しろ100歳ですから。

 無形資産とは何か。まずは「健康」。次に、人脈や友人、家族といった「人とのつながり」。そして、学び直しという言葉があるように、自分のスキルや自分の強みといったものをどんどん加えたり磨いたりしていく「学び」。100年幸せに生きていくために重要な無形資産を、この「健康」「つながり」「学び」の3つに因数分解したのです。

 それを住宅の視点からどう実現していくか。やはり1丁目1番地は「健康」だろうと。そこで、「健康」をさらに因数分解していき、「急性疾患対応」「慢性疾患の経時変化」「予防」の3つに分類しました。

 このうち「急性疾患対応」について調べ始めたところ、家の中で年間約7万人が亡くなっているというデータが出てきました。死因は脳卒中や心筋梗塞、転倒、溺死といろいろあるのですが、1番多いのは脳卒中と心筋梗塞なんです。

2020年1月に米国で開催された見本市で「HED-Net(エイチイーディーネット)」を発表した(出所:積水ハウス)

 そこでハッと気づいたんですよ。住宅業界は何もしていないんじゃないかと。例えば、自動車業界はどうでしょう。ここ20年間ぐらいで交通事故の死亡者は1万人から3000人ぐらいまで減っています。それは、エアバックの普及率と反比例しているわけです。当初は標準装備ではなかったけれど、業界を挙げて普及に努めて標準搭載化し、制度的にも事実上の義務化に漕ぎ着けたわけです。