Beyond Healthが実施した円卓会議「健康人生100年の世界を実現するために『がんスクリーニング』を考える」。最初の議論テーマは「一人ひとりの意識改革」。つまり、「個人」に焦点を当てた議論である。がんの早期発見に向けては、一人ひとりががんという病を“自分事”としてとらえる意識や、それを支えるリテラシーが不可欠だ。では、個人の行動変容を促したり、意識を高めたりするためには、どんな打ち手が考えられるのか──そんな視点から、議論が繰り広げられた(参加した有識者はこちら)。

最初の議論テーマは「一人ひとりの意識改革」(写真:剣持 悠大、以下同)

 まず、議論テーマに関連した事業や取り組みを進めているキャンサースキャンと富士通が口火を切った。それぞれの活動を紹介しながら、そこから見えてきた現状を語った。

 キャンサースキャンは、行動科学や行動経済学といった知見を活用し、検診の受診率向上への取り組みを自治体と連携して進めている。創業から13年間、約500の市町村で、検診の受診勧奨を行うときの通知の方法を改善することで、がん検診を始めとするスクリーニングへの個人の関心を引き上げる試みを続けてきた(関連記事:「たまたま検診を受けていない」、その人の行動はどうしたら変わるのか)。

 例えば、東京都が行う受診勧奨では、胃がん検診の受診を促すメッセージの内容を絞り込み、見やすくすることで受診率を2.5倍に引き上げた。八王子市とは、「人は得をすることよりもまず損失を回避したいと思う」という個人の意識に訴える行動経済学の理論を活用。受診勧奨メッセージの工夫により、大腸がん検診の受診率を高めることに成功した。

 同社 代表取締役の福吉潤氏は、がん検診の受診率が高まらない理由として、必ずしも特別な理由があるわけではないと指摘する。「たまたま受けていない。これが人の本当の心理かとも思う」(同氏)。こうした人たちにがん検診を受けてもらうため、「がん検診を受けることが当たり前」という雰囲気作りが重要ではないかとの考えを示した。

 一方、富士通は2020年1月、国内の従業員7万人を対象にがんの予防や仕事と治療の両立支援などを学ぶ「がん教育」を開始した。背景には、社員の在籍期間内のがん発生の増加がある。社員の年齢上昇、60歳以上の社員増加、女性社員の増加、女性固有のがんの増加などの状況の変化が関係しているという(関連記事:「がん教育」は一人ひとりの意識改革の鍵)。

 対象者のうち92.4%の6万5578人が受講。「大変有益だった」「有益だった」と回答した人が合わせて91.3%に上ったという。一方、リテラシーを確認すると、がんについての知識が決して高くはない状況が判明した。

 同社 健康推進本部 健康事業統括部 統括部長の東泰弘氏は、「がんはいまだに不治の病のイメージが根強い。富士通の社員の多くは高等教育を終えて入社しているが、学校教育、社会人になってからもがんの教育は受けたことがない。教育によって知識が変わるので、一人ひとりの意識改革の鍵になる」と指摘した。