Beyond Healthは2020年10月15日、日経クロスヘルスEXPO 2020において特別セッション「これが未来の住宅『Beyond Home』の全貌」を実施した。住宅という空間を軸に起きるヘルスケアイノベーションや異業種連携について議論が展開された(関連記事:「Beyond Home」を題材に異業種連携などを議論)。

 セッションのテーマであるBeyond Homeは、Beyond Healthが描いた2030年に実現しているべき未来の住宅。大きく、(1)生体データや行動データ、環境データなどあらゆるデータを測定・蓄積する、(2)データを活用して健康に導く働きかけをする、(3)命を守ったり健康を増進させたりする仕掛けを施す、という3つの要素を盛り込んでいる(関連記事:これが未来の住宅「Beyond Home」の全貌 3つの要素で“健康”を作り出す空間に)。

 セッションの前半では、パネリストがそれぞれの取り組みなどについて紹介。その一人として登壇した国土交通省 住宅局住宅生産課建築環境企画室長の村上慶裕氏は、「国交省が考える住宅とヘルスケア」について語った。

住宅の質と健康の関係にエビデンス

 国交省の村上氏は、住宅の質と健康の関係についてのエビデンスが出てきていることを報告した。同省の補助事業である「スマートウェルネス住宅等推進調査」では、室内の温熱環境改善により、起床時の血圧が有意に低下したり、室温上昇により住宅内の身体活動量が有意に増加したりする結果が得られた(関連記事:「住宅を断熱改修すると健康になる」は本当か?)。

国交省の村上氏(写真:剣持 悠大)

 国交省では、これらのエビデンスについて分かりやすく紹介するため厚生労働省と連携してリーフレットを作成。省エネ改修などについての意識啓発を促すための情報発信を展開している。