昔の女性は約50回、現代の女性は約450回。さて何の数字と思われるだろうか。答えは、一人の女性が生涯で経験するとされる月経の回数。実は、現代女性の月経回数は人類史上最も多いといわれる。その分、月経に伴う不調やトラブルを経験する女性も増え、QOLの低下を招いている。全従業員の約半数を女性が占める今、企業にとっても生産性の低下や労働損失につながりかねない。

産婦人科医で聖路加国際病院女性総合診療部の百枝幹雄部長は、現代女性が抱える多すぎる月経の中には、“ムダな月経”が多いという。そして「ムダな月経はむしろ体に悪い。月経に振り回されるのではなく、月経を上手にコントロールしよう」と提案する。さて「ムダな月経は体に悪い」の真意とは? フェムテックや健康経営の重要性が叫ばれる中、月経という女性特有の健康課題にどう取り組むべきか、ベテラン産婦人科医の現場からの提言を紹介しよう。

 現代女性の月経は、なぜそんなに多いのか。原因として挙げられるのが、女性の体とライフスタイルの変化だ。昔に比べて初経年齢が早くなり、晩婚化によって出産年齢が遅くなり、少産少子化によって出産回数も減った。その結果、月経回数が著しく増えることになったわけだ。産婦人科医で聖路加国際病院女性総合診療部の百枝幹雄部長は次のように語る。

聖路加国際病院女性総合診療部の百枝幹雄部長(写真:稲垣 純也、以下同)
聖路加国際病院女性総合診療部の百枝幹雄部長(写真:稲垣 純也、以下同)
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 「初経年齢は明らかに若年化しています。海外の報告では1800年頃には約17歳で、1980年頃には約13歳になっています。日本でも同じような推移で、現在は12歳くらいが一般的です。これには栄養状態がよくなったことが大きく影響しています。また、昔と現代では女性のライフスタイルも大きく変わりました。昔は初経を迎えて数年もすると結婚をして5人、6人と子供を産むのが普通でしたが、現代は女性の社会進出などにより第一子の出産年齢が上がり、生涯に産む子供の数も1人か2人というケースが多くなっています。妊娠中と授乳中は月経が止まりますから、妊娠・出産回数が多いほど月経の回数は減ります。反対に妊娠・出産回数が少ないほど、月経回数は多くなるのです」

 こうして昔の女性は約50回、現代の女性は約450回という9倍もの差が生じたわけだ(図1)。月経は毎月あるのが当たり前と考えがちだが、長い歴史の中で見るとそれは極めて稀なこと。「現代女性は人類史上最も多く月経を経験している」と百枝部長は話す。

図1●女性の生殖パターンの変化
図1●女性の生殖パターンの変化
現代女性は昔の女性に比べ、初経年齢が早まり、閉経時期が遅くなり、月経のある期間が長くなっている。それに加え、妊娠・出産回数も少ないため、生涯における月経回数が格段に多くなった(出典:Short RV: Proc. R. Soc. Lond. B. Biol. Sci.: 195, 3-24, 1976改変、図版提供:百枝部長)
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毎月のつらさだけでない、病気の発症リスクも高める月経

 月経回数の大幅な増加は、多くの女性に負担増を強いる。なぜなら、「そもそも月経は体にやさしくないから」と百枝部長。その理由は大きく3つあるという。

 1つは、月経には特有の不調(月経随伴症状)が伴うことだ。その代表が月経痛と「PMS(月経前症候群)」。月経痛は個人差が大きいが、鎮痛薬が必要なほど痛みがひどい場合は「月経困難症」とみなされる。月経困難症では月経痛に加え、腰痛や頭痛、便秘、下痢、吐き気、情緒不安などが同時に起こることもある。一方、PMSでは月経が始まる3~10日ほど前からイライラや情緒不安、気分の落ち込み、眠気、集中力の低下、頭痛、腹痛、乳房の張り、むくみ、肌荒れ、過食といった多彩な症状が出現する。

 「程度の差はありますが、月経がある女性の6~7割が月経痛やPMSを経験しています。月経困難症に該当するのは約3割で、仕事や家事などの日常生活に支障を来している人も少なくありません。PMSも生活に影響が出るほど症状の重い人が約2割います。なかには月経痛とPMSの両方があり、1カ月の3分の2は症状があってつらいというケースも。月経回数が増えれば、そういった月経に関連する負担やつらさも自ずと多くなります」

 そして月経が体にやさしくない2つ目の理由は、病気の発症リスクが上がることだ。月経が原因で婦人科系の病気を発症したり、将来の健康を脅かしたりする可能性がある(図2)。

図2●女性のライフステージにおける月経関連疾患
図2●女性のライフステージにおける月経関連疾患
10代で初経が始まり、50歳前後で閉経を迎えるまでの約40年間、女性は女性ホルモンと共に生きる。月経も女性ホルモンの働きによって起こり、子宮内膜症や子宮筋腫、過多月経、月経不順など、さまざまな不調や病気を招くことがある。不調や病気が合併することも珍しくない。各数字は月経がある女性に占める、おおよその割合とそれを基にした患者数の概数(資料提供:百枝部長)
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 例えば月経困難症は月経時につらいだけでなく、約3人に1人は子宮内膜症を発症する。子宮内膜症は、本来子宮の内側にあるはずの子宮内膜組織が子宮の外側の卵巣や腹腔内に飛び火し、月経のたびに飛び火した先でも増殖と剥離を繰り返して強い痛みを引き起こす。月経時にはほとんどの場合、子宮から腹腔内へと経血の逆流が起こっており、この逆流が子宮内膜症の引き金になるといわれる。月経回数が多いほど逆流回数も増え、子宮内膜症になる可能性が高まるわけだ。

 「子宮内膜症があると月経痛自体も強くなりますが、それに加えて将来、妊娠時のトラブルや不妊症、卵巣がんになるリスクが上がることもわかっています。さらに最近では、婦人科疾患とは一見関係のない狭心症や心筋梗塞などの心血管系疾患の発症リスクまで上がるとの報告もあります(図3)。子宮内膜症によって起こる腹腔内の慢性的な炎症が、血管にも影響を及ぼしているのではないかと考えられています」

図3●月経困難症から始まる疾患カスケード
図3●月経困難症から始まる疾患カスケード
月経困難症だと子宮内膜症になるリスクが上がり、子宮内膜症になると不妊症や卵巣がん、さらには心血管系疾患の発症リスクが上がると報告されている。数字は、月経がある女性に占める割合(%)、ハザード比(HR)、オッズ比(OR)を示す(資料提供:百枝部長)
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ホルモン治療を上手に活用

 さらに3つ目の体にやさしくない理由は、月経そのものの成り立ちにあるという。月経は体が妊娠の準備を行う一連のプロセスの中で起こる。排卵後、子宮内では女性ホルモンの作用で子宮内膜が厚くなり、受精卵の着床に適した状態に整えられる。そして妊娠が成立すれば子宮内膜の一部は胎盤となって胎児を育てるが、一方、妊娠が成立しない場合は子宮内膜を血液と一緒に子宮の外に排出する。これが月経だ。

 妊娠のために準備をし、妊娠しない場合は月経という形でリセットして、再び妊娠の準備を始める。当人が妊娠しようとしているか否かに関係なく、体は約1カ月周期でそれを繰り返す。どうしてこんな仕組みが出来上がったのかというと、それは「母体を守るため」との説が有力なのだという。百枝部長は次のように説明する。

 「妊娠すると胎児は胎盤から酸素や栄養素を取り込みますが、ヒトの場合、この胎盤が母体に対して非常に“攻撃的”にできています。『血絨毛胎盤』といって、胎児が栄養を取り込む絨毛が木の根っこのように母体の血液中にまで入り込む構造をしているのです。この絨毛は侵入する力が非常に強いので、下手をすると血管どころか、その先の子宮壁や筋肉層にまでもぐり込んでしまいかねません。そのため母体は子宮内膜を肥厚させることで自らを守ろうとしますが、厚い子宮内膜を常に維持し続けるのは大変です。そこで一定周期でリセットさせるほうが効率的とみなし、子宮内膜を定期的に剥がして体外に排出するという月経の仕組みを作り上げた……。進化生物学的には、そのような解釈が有力なのです」

 直立二足歩行に伴って脳が巨大化し、胎児の発育に多大なエネルギーを要するようになった結果、攻撃的な胎盤が生まれ、それに抵抗する形で月経が生まれた、というのである(もちろん仮説だが)。実は、このような月経はヒトとごく一部の霊長類(ニホンザルやカニクイザル等)などにしか見られない現象だという。「犬や猫にもあると思いがちだが、あれは発情に伴う出血であって月経ではない」(百枝部長)のだそうだ。

 壮大な話になったが、つまるところ月経を何度も繰り返すこと自体が女性の体にとっては負担になるというのである。

 「生涯の月経回数が50回程度だった昔なら、月経に伴う負担が問題になることもありませんでしたが、現代は妊娠・出産を目指していないときにも月経をほぼ毎月繰り返しています。つまり、“ムダな月経”が多いのです。そしてムダな月経にもかかわらず、前述したような月経痛やPMSに苦しんだり、病気になるリスクを背負い込んだりしています。ちょっと刺激的な言い方かもしれませんが、『ムダな月経は体に悪い』と言っても過言ではありません」

 そこで百枝部長が提案するのが、「月経に振り回されるのではなく、月経を上手にコントロールしよう」。今のところ最も効果的な方法は、ホルモン剤を使って排卵を止め、前述した子宮内での“妊娠の準備とリセット”の仕組みを一時的にストップさせることだという。これにより月経が止まり、PMSや月経痛などの症状も消失、もちろん妊娠もしなくなる。

 「妊娠を望まない時期はそうやって月経をコントロールし、いざ妊娠を望む段になればホルモン剤の使用を止める。そうすれば月経は自然に戻り、妊娠もできるようになります。ホルモン剤に対しては副作用を心配する声も聞きますが、近年は低用量化が進み、以前に比べると血栓などの副作用は格段に減りました。現代特有の多すぎる月経の弊害に対しては、ホルモン剤という多少不自然といわれる方法を使ってでも、ちゃんと対処したほうがいい。それが産婦人科医としての提案です。もちろん、対象となるのは月経痛などの症状がつらい人であり、困っていない人がそこまでする必要はありませんが」

企業経営の観点からも月経問題は無視できず

 最近は、従業員の健康管理を経営的な視点で捉える「健康経営」や生産性向上といった面からも、月経に注目が集まっている。女性特有の健康課題を先進的な技術で解決する「フェムテック」という言葉もかなり普及し、今年6月には政府の「経済財政運営と改革の基本方針(骨太方針)2021」に「フェムテックの推進」という文言が初めて盛り込まれた(関連記事)。いまや全従業員の半数近くを女性が占めるようになり、生産性向上や労働損失といった企業経営の観点からも月経問題が無視できなくなっているのだ。百枝部長らの試算でも、月経随伴症状による労働損失は年間4911億円に上ると報告されている(図4)。

図4●月経関連症状の経済的負担
図4●月経関連症状の経済的負担
月経随伴症状がもたらす経済的負担は、通院費用や市販の医薬品費用、労働損失を含め、総計で年間6828億円。労働損失だけでも4911億円に上ると試算されている(出典:Tanaka E, Momoeda M, Osuga Y et al. J Med Econ 2013; 16(11): 1255-1266、図版:百枝部長提供)
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 また百枝部長らは、月経困難症に対して市販の鎮痛薬で対処する場合と婦人科で治療を受ける場合とで労働損失にどのくらいの差が出るか、試算も行っている。初経から閉経までの43年間、月経困難症で月経のたびに市販の鎮痛薬を使用した場合と婦人科でホルモン治療を受けた場合を比較すると、加重平均損失額は治療を受けたほうが一人当たり413万円少なくて済むという結果だった(図5)。

 「生データではなく、既存の分析モデルを使ってシミュレーションをした試算ですが、月経痛に対して市販の鎮痛薬に頼るセルフケアより、婦人科でちゃんとホルモン治療を受けたほうが改善効果が高いだけでなく、労働損失額も抑えられるという結果でした。このデータには月経困難症から不妊になったり、卵巣がんを発症したりといった将来起こり得る病気による損失額は含まれていません。それらも含めるとなれば損失額の差はもっと大きくなるでしょう。つまり、月経困難症に対しては治療という形で早期介入するほうが経済的にも断然有利だということです。つらい月経痛のある方にはぜひ婦人科での治療を検討してもらいたいですし、また職場でも月経痛に悩んでいる女性従業員がいたら、上司の方は生理休暇よりむしろ婦人科受診を勧めていただきたいと思います」と百枝部長は話す。

図5●月経困難症に対するホルモン治療とセルフケアでの直接費用ならびに労働損失額の比較
図5●月経困難症に対するホルモン治療とセルフケアでの直接費用ならびに労働損失額の比較
マルコフモデルを使って、月経困難症に対するホルモン治療とセルフケア(市販の鎮痛薬使用)における直接費用ならびに労働損失額(いずれも12~55歳までの43年間の加重平均損失額)を比較した。女性本人が負担する費用は医療機関で治療を受けた場合のほうが27万円安く済み、また労働損失額も413万円抑制された。月経困難症に対して早期に治療介入することは、月経痛の軽減だけでなく、子宮内膜症の発生や重症化を防ぎ、さらには経済的損失をも抑えられる(出典: Cost Effectiveness and Resource Allocation 2018 16:12、図版:百枝部長提供)
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 日本医療政策機構の「働く女性の健康増進調査2018」では、程度の差はあるが、94%の女性が月経痛やPMSなどの月経随伴症状によって仕事のパフォーマンスが低下すると回答。元気なときの半分以下に落ちるという人も45%いた。月経にまつわるつらさから解放されることは、当の女性にとってはもちろんのこと、職場の生産性向上にも直結する。

 百枝部長は認定NPO法人「日本子宮内膜症啓発会議(JECIE)」の理事長も務め、企業を対象に月経痛や子宮内膜症などの啓発活動や女性従業員の健康課題の解決に向けた活動にも力を入れている。

 「月経のつらさから解放されれば、女性の活躍はもっともっと進むでしょう。企業にとっても従業員の健康は重要ですし、また生産性の向上にもつながるということで、我々の啓発活動に関心を持つ企業が増えてきています。月経痛やPMSへの取り組みは、生活習慣病の改善などに比べると効果が早く出ますから、手応えが得られやすく、健康経営のよいモデルにもなります。ぜひ多くの企業に取り組んでほしいですね」と百枝部長は語る。

 女性の働き方や職場環境、さらには企業経営を変えるきっかけにもなりそうだ。月経のピンチがチャンスに変わる可能性もある。

百枝幹雄(ももえだ・みきお)
百枝幹雄(ももえだ・みきお)
聖路加国際病院女性総合診療部部長。同病院副院長。1984年東京大学医学部卒業。同大医学部産婦人科入局。長野赤十字病院、米国国立衛生研究所(NIH)、東京大学医学部附属病院産婦人科(講師)、同病院女性診療科・産科などを経て、2010年から現職。専門は生殖内分泌学(子宮内膜症、子宮筋腫、不妊)、内視鏡手術。認定NPO法人「日本子宮内膜症啓発会議(JECIE)」の理事長も務める
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(タイトル部のImage:Getty Images)