新型コロナウイルスによる生活スタイルの変化で、デジタル機器との接触時間が増加し目の負担が増えていると言われている。

子供の場合では、視力低下への影響が指摘されている。文部科学省が2021年7月28日に公表した、2020 年度の学校保健統計調査の結果によれば、裸眼視力が1.0未満の小中学生の割合は過去最悪を更新。その要因の1つとして、テレビやスマートフォン、ゲームなどの視聴時間(スクリーンタイム)増加が挙げられている。

成人に関しては、在宅ワーク増加が影響していそうだ。ロート製薬が2021年10月6日に公表した調査(※1)によれば、全国18~64歳の男女の平日におけるパソコンやスマートフォンなどのデジタル機器の使用時間は平均で約8.8時間。出社・通学中心者では約8.1時間、在宅中心者では約11.4時間となり、回答者の約80%が目の悩みを感じている。

こうした「目の悩み」は一見「休めばよくなる」ように思われるが、中には加齢と共に発症する病気が隠れていることもあり、その進行度によっては失明リスクを高める可能性もある。日本眼科学会理事長も務める筑波大学眼科の大鹿哲郎教授に失明リスクを抑えるための備えを含め、話を聞いた。

大鹿哲郎氏 筑波大学眼科教授
大鹿哲郎氏 筑波大学眼科教授
おおしか・てつろう。筑波大学眼科教授。東京大学医学部卒業、同大学眼科学教室、東京厚生年金病院眼科、ルイジアナ州立大学、東京大学医学部助教授を経て現職。白内障手術、眼光学、角膜疾患、角膜移植を専門とする。日本眼科学会理事長、眼科AI学会理事長
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