日経BP 総合研究所 フェムケア イニシアティブは、日本医療政策機構 マネジャー 今村 優子氏と、愛育病院院長・日本子宮内膜症啓発会議理事長の百枝 幹雄氏を講師に迎え、2022年7月19日に第1回研究会を開催した。「フェムケアがなぜ、日本に今必要なのか」について、生活者の意識調査と医学的視点から専門家の解説を聞き、議論した。

日本医療政策機構 マネジャー 今村 優子氏(写真:筆者、以下同)
日本医療政策機構 マネジャー 今村 優子氏(写真:筆者、以下同)
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 「医療におけるジェンダーギャップの解消」を目標に、女性特有の健康課題に対する社会や企業のサポート推進を、企業とともに考える日経BP 総合研究所 フェムケア イニシアティブ。研究会の冒頭では主催者挨拶として、日経BP 総合研究所 主席研究員 藤井 省吾が、フェムケア イニシアティブのプロジェクト趣旨を説明した。

 続いて、「女性特有の健康課題に対する日本の現状と社会課題」をテーマに、日本医療政策機構 マネジャー 今村 優子氏が講演を行った。同機構が実施した「働く女性の健康増進調査2018」や「大学生の包括的健康教育のプログラム構築と効果測定調査」、「現代日本における子どもをもつことに関する世論調査」などで明らかになった日本の女性の健康課題をめぐる現状と、ヘルスリテラシー向上の必要性、課題を解消するために推進していくべき視点を紹介した。

 そして愛育病院院長・日本子宮内膜症啓発会議理事長の百枝 幹雄氏は「女性活躍社会の健康課題と対策」をテーマに講演。月経のメカニズムや、月経時の痛みや不快な症状が“当たり前”ではないこと、月経困難症を放置する危険性について解説した。加えて不妊治療と仕事を両立する難しさ、更年期症状によって昇進を諦めてしまう女性に関するデータなどを紹介し、社会が支援する重要性について語った。

 講演終了後はフェムケア イニシアティブに参加する各社による質疑応答が行われ、海外と日本のリテラシー格差の背景にある社会制度の違い、栄養や食事の観点からの不調に対するアプローチ、市販薬の使い方の啓発の必要性についてなど、さまざまな意見が飛び出し、活発な議論が展開された。

愛育病院院長・日本子宮内膜症啓発会議理事長 百枝 幹雄氏
愛育病院院長・日本子宮内膜症啓発会議理事長 百枝 幹雄氏
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日経BP 総合研究所 メディカル・ヘルスラボでは、ヘルスケア分野におけるジェンダーギャップの解消を目標に、企業協賛型の「フェムケア イニシアティブ」を立ち上げました(関連記事:目指すは「ヘルスケア分野におけるジェンダーギャップの解消」。研究会の実施とともに、社会に向けた啓発・提言活動、社会実装の検討などを行っています。

参加パートナー/お米で健康イニシアチブ、第一三共ヘルスケア(ロキソニン)、ファンケル、明治(50音順)

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(タイトル部のImage:出所はGetty Images)