眼科医としてキャリアをスタートさせながら産業医に軸足を移し、障害や心の病、出産・育児などで就労や就学が困難な人の支援と社会への接続機会増加のための総合コンサルテーションを行う会社を起業。その名は、Studio Gift Hands(スタジオギフトハンズ)。スマートフォンやタブレット端末を活用して視覚障害や発達障害のある人の就労や学習を支援したり、企業の職場環境や社員のメンタル面を改善したりすることで、病気や障害を抱えながら働く人のまだ見ぬ才能(gift)を輝かせ、組織全体の“健康寿命”延伸を目指す。同社代表取締役の三宅琢氏に話を聞いた。

(聞き手は塚崎 朝子=ジャーナリスト)

Studio Gift Handsの業務は、どのようなものですか。

 大きく分けて二つあり、一つがタブレット端末などを使った情報提供(デジタルビジョンケア)による「障害者支援」、もう一つは企業で働く人たちに対する「教育」で、情報リテラシー教育をして様々な人の能力を最大限に引き出し、正しい人生の選択ができるような知識を付けてもらうことです。

 社名のギフトは、「gifted(才能ある)」に由来し、それぞれの人が自身の中に持っている才能(gift)への気づきや出会いをサポートする手(hands)や機会になることを目標としています。現在自社では基本的にものづくりはしませんが、例えば、視覚障害者用のアプリやゲームを監修したり、開発者と視覚障害がある当事者をつなげたりしています。

視覚障害者のケアを、ICT(情報通信技術)で変革されましたね。

 かつて、視覚障害の人が文字を読むには、点字や拡大印刷以外の方法はありませんでした。今は、全盲であっても、iPadやiPhoneといったiOS端末で文字情報を写真に撮れば、それを音声で読み上げてくれるアプリがあります。また、弱視者であれば、iPadをスタンドの上に乗せて文字を大きくしたり、コントラストを上げたりして情報の視認性を向上させられます。

拡大・縮小が容易なタブレット端末で閲覧する方が、ルーペや拡大読書器などで拡大するより視認性や操作性は向上。(写真:寺田 拓真)

 視覚障害の人に、いわゆるロービジョンケアとして、iPadやiPhoneの使い方を広めていたところ、2014年からiPad/iPhoneなどのICT機器による情報提供に保険点数が付き、医療として認められるようになり、一気に眼科分野で広がりました。

モバイル機器の進化が後押ししましたね。

 大学病院の眼科で、患者さんに手術概要などを説明するためにiPadを使い始めていました。パソコンは操作が難しいため、使える人は限定されますが、iPadは、全く知識のない人や小学生が使いこなせる端末であり、さらに障害者を支援するアクセシビリティー機能の充実により、誰でも使えるようになりました。視覚障害者の補助器具となる20万円近い拡大読書器でしていたことが、安価なアプリとアクセシビリティー機能の組み合わせで可能になるのです。