病気の発病前にできるだけ予測的な診断をして、介入することにより発症を防ぐ――。そんなコンセプトである「先制医療」を10年ほど前に提案した日本学士院長、京都大学名誉教授・元総長の井村裕夫氏。がんであれば、スクリーニングなどにより、症状が全く出ない時や発症初期でとらえ、介入していくことで命にかかわる事態に至る前に悪化を防ぐことが重要になる。Beyond Healthが実施した円卓会議「健康人生100年の世界を実現するために『がんスクリーニング』を考える」で座長を務めた同氏に、「先制医療」についてあらためて聞いた。

(聞き手は大滝 隆行=Beyond Health)

今後の医学の重要課題は、がんなどの「非感染性疾患」予防

「先制医療」を着想された経緯について教えてください。

 2000年代初め、多くの研究者との議論を通して生まれたものです。当時は、科学技術振興機構(JST)の研究開発戦略センターで、臨床医学の現状を俯瞰し、推進すべき課題を抽出して今後の方向性を提言する役職に就いていました。そこで、数人のフェローやセンター外の研究者との議論の結果、たどり着いた概念です。

 団塊の世代と呼ばれる人々が、2025年には全員75歳以上になります。75歳を超えると一人当たりの医療費が大きく増加します。さらに2035年以降には85歳以上の人口が増え、介護費の増大が社会にとって大きな負担になると予想されます。

 つまり、今後の医学の重要な課題は、がんをはじめとして、心血管系疾患や糖尿病など、高齢者のQOLを低下させ介護を必要とする状態にする「非感染性疾患」をどのように予防するかにあります。

 非感染性疾患は、国際的には「NCD」(non-communicable disease)と呼ばれています。日本では、生活習慣病という言葉が広く用いられていますが、これは人々に生活習慣の改善を促す意味では役立つものの、学問的にその範囲を決めることが難しい概念です。例えば、糖尿病はその代表で、生活習慣とは関係のない遺伝子の突然変異により起こるものもあります。それに対してNCDは、感染症・外傷・中毒以外の慢性疾患の総称として国連やWHOなどによって用いられてきた用語ですので、ここではNCDという言葉を使うことにします。