人生100年時代という言葉を近頃よく目にするようになったが、日本では健康寿命と平均寿命の差が男女ともいまだ大きい状態だ。健康寿命そのものを延伸し、幸福な人生100年時代を迎えるためには、病気を発病する前の段階である「未病」への対応や老年期に体が衰える「フレイル」への対処が重要であると考えられている。

日経BP総合研究所ではこのほど、これらの対処法として、口腔健康管理の重要性に着目したリポートを発行。ヘルスケア領域の新常識として、口腔健康管理が、超高齢化が進む日本社会にどれだけインパクトを生むかについて取り上げた。

その中では、各界をリードする識者による座談会を実施し、口腔健康管理に関し、国民に当事者意識を持って取り組んでもらうためには何からどう進めるべきかについて、様々なオピニオンを発出してもらった。参加メンバーは、医療行政や医療経済、企業の健康経営、健康まちづくり、高齢者医療、歯科医療分野の有識者、5人。以降、その模様を紹介する。

【座談会参加メンバー】

  • 元厚生労働省医政局長/岩手医科大学客員教授 武田 俊彦氏
  • 静岡市長 田辺 信宏氏
  • 東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長/未来ビジョン研究センター 教授 飯島 勝矢氏
  • 損害保険ジャパン 取締役社長 西澤 敬二氏
  • 日本歯科医師会 会長 堀 憲郎氏

(進行は日経BP 総合研究所 副所長 藤井省吾)

※武田氏は都合により座談会を欠席されたため、後日、取材を行って再構成しました。
※田辺市長は静岡市から東京の会場へビデオ会議で参加しました。


団塊の世代が後期高齢者になる2025年問題は軟着陸しそうですが、2040年は団塊ジュニアがリタイアして65歳以上の高齢者が増えることが大きな課題です。

武田 日本の高齢者人口は、2040年ごろに3900万人を超え、ピークを迎える一方、15〜64歳の現役世代は急減し、2040年には今より1500万人減の約6000万人と推計されています。つまり、1人の高齢者を1.5人の現役世代で支えることになります。

 そうした事情を背景に、政府が現在、力を入れているのが、健康寿命の延伸です。人生100年時代を迎える中、長い老後を健康で過ごすことは、持続可能な社会保障の在り方にとって 大きな課題です。また、何より最後まで生きがいを持って健康に暮らすというのは国民の願いでもあります。

武田俊彦 (たけだ・としひこ) 氏
元厚生労働省医政局長/岩手医科大学客員教授
1959年生まれ。岩手県出身。1983年東京大学法学部卒業、旧厚生省に入省。2018年厚生労働省医政局長を最後に退官。岩手医大医学部客員教授、ボストンコンサルティンググループシニアアドバイザー、東京海上日動火災保険株式会社顧問(写真:的野弘路、以下同)

人口動態は地域によってバラツキが大きいと思いますが、静岡市の実態はいかがでしょうか?

田辺 静岡市の高齢化率は全国20の政令指定都市の中で北九州市に次いで2番目に高い29.4%。その意味で、医療費の着実な増加にどう対応するかが喫緊(きっきん)の課題になっています。その中、静岡市では「健康長寿のまちづくり」を進めています。市政の5大構想の1つとして、高齢者だけでなく、全世代を対象に健康に関する問題発生の未然防止(予防)を重視する方針を打ち出しています。課題は市民の「当事者意識」で、健診も充実させていますが、受診率がなかなか上がりません。

田辺信宏 (たなべ・のぶひろ) 氏
静岡市長
1961年生まれ。静岡市出身。1980年静岡県立静岡高校卒業、1985年早稲田大学政治経済学部卒業。旧静岡市議会議員1期、静岡県議会議員3期を経て、2011年4月より現職

高齢化が進む2040年を見据えて一段と重要になる健康寿命

飯島 2040年にかけて一番重要な変化は高齢者の中でさらに高齢化が進むことです。2040年ごろには85歳以上人口が1000万人を突破し、高齢人口の3割近くになるとされます。通院困難者の増加で入院件数が増え、社会保障費の膨張が大きな課題になります。

 その前に手を打つべきこととしては、田辺市長の仰った住民の「当事者意識」あるいは「健康リテラシー」の醸成が重要です。健康に関する関心や意識づけは簡単に醸成されるものではなく、あるときすっとスイッチが入るわけではありません。ですから日本が今取り組むべきは、全世代に向けて「自分の健康は自分で守るんだ」ということを自覚してもらうことだと思います。

 高齢世代に対しては早期からの予防が肝心であり、私は2014年に「フレイル(虚弱)」という概念を日本老年医学会の立場から提唱しました。フレイルは加齢によって心身機能や認知機能が低下した状態で、早めに対処すると、要介護状態に進まずにすむ可能性があります。最近は口の機能が衰える「オーラルフレイル」対策の重要性も積極的に訴えているところです。

飯島勝矢 (いいじま・かつや) 氏
医師 医学博士/東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長/未来ビジョン研究センター 教授
1965年生まれ。東京慈恵会医科大学卒、東京大学大学院医学系研究科 加齢医学講座講師、米国スタンフォード大学医学部研究員を経て、2016年東京大学高齢社会総合研究機構教授、2020年東京大学高齢社会総合研究機構 機構長・未来ビジョン研究センター教授(現職)

2040年を見据え、日本歯科医師会では歯科ビジョンを策定したと伺いました。

 私が日歯の役員として関わるようになったのは2006年からですので、足掛け15年になります。その間、徐々に明らかになってきた口腔機能管理の重要性に関するエビデンスを発信し続けてきました。その結果、先ほどから出てきている、健康寿命の延伸に、歯科f貢献できるということで、政府の「骨太の方針」にも歯科に関する文言が盛り込まれるに至っています。それらを踏まえて、2040年に向けて、我々が行うべき具体的なアクションをまとめようということで作成したのが「2040年を見据えた歯科ビジョン」です。

 中身は4部構成になっており、第1部でこれからの歯科医療が担う役割と責任を宣言するともに、具体的なアクションを展開することへの決意を明らかにしています。第2部ではデータ分析を行い、2040年の社会と今後の歯科医療の行方を展望。第3〜4部では2040年に向けて取り組む5つの柱を明記して、その柱実現のための具体的な戦略アクションを記載。この中でお話のあった、オーラルフレイルや健康まちづくり、予防の推進、在宅歯科医療、医療連携や健康リテラシーなどにも触れ、今後の対応策を示しています。

西澤 歯科医師会が「歯科ビジョン」を策定されたことは、日本社会全体にとっても大変意義深いことだと感じています。事業経営者として申し上げると、大きな事業を成し遂げたり、変革を起こしたりする際には、具体的で志の高いビジョンと、遂行する最高の熱意が必要です。それが、さまざまな組織や個人の共感を呼び、大きなパワー・うねりとなって社会への貢献につながっていくと思っております。今回の「歯科ビジョン」も必ずやそのような形で実現されていくと期待しており、私自身もビジョンの達成に少なからず貢献していきたいと思っています。

西澤敬二 (にしざわ・けいじ) 氏
損害保険ジャパン株式会社 取締役社長
1958年生まれ。東京都出身。慶應義塾大学経済学部卒業。安田火災海上保険(現・損害保険ジャパン)に入社。人事課長、富山支店長、自動車業務部長、執行役員営業企画部長、常務執行役員、専務執行役員、副社長執行役員を経て2016年4月より現職

口腔健康管理を徹底すれば医療の財政側面にも貢献

人生100年時代を乗り切るため、口腔健康管理が持つポテンシャルの大きさについて、堀先生からもう少し解説をいただけますか。

 実際に入院日数の短縮や医療費の削減につながるという調査結果が出ています。例えば、千葉大学医学部附属病院に手術などで入院されている患者を、歯科医師の診断のもと、歯科専門職が口腔機能管理を徹底した場合、各診療科で在院日数が10%以上減りました。また、大阪警察病院では医療費に着目した調査が行われています。年間815件のがん治療の医療費について口腔機能管理を徹底したケースと徹底できなかったケースを比較したところ、前者のほうが平均で15%低い結果が得られました。

 3年前には日本歯科総合研究機構が、230万件の医科と歯科の診療報酬請求明細書の分析によって歯が20本以上あるグループの方が医療費が低いという結論を得ています。

 我々は80歳に20本以上の歯を保つことを目指す「8020運動」を30年以上展開してきましたが、その正当性を示すデータだと考えています。

堀 憲郎 (ほり・けんろう) 氏
公益社団法人 日本歯科医師会 会長
1952年生まれ。新潟県出身。歯科医師。日本歯科大学卒業後、新潟県長岡市にて開業。新潟県歯科医師会常務理事、専務理事、日本歯科医師会理事、常務理事、中央社会保険医療協議会委員、社会保障審議会医療保険部会委員を歴任し、2016年3月より現職

飯島 我々も介護が要らない健康な生活を送るには、フレイル予防のための3つの柱「栄養(食・口腔)と運動と社会参加」が一体で必要になることを訴えてきました。それを伝えるための概念がフレイルやオーラルフレイルです。高齢者が参加する大規模な調査研究も複数行っていますが、その1つではオーラルフレイルの有無で新規の要介護や死亡率が2倍強違うことが分かっています。

SOMPOグループは、SOMPOケアで介護事業を展開しており、調査も行っているそうですね。

西澤 SOMPOケアには432の介護施設があり、約2万3000人の入居者がいらっしゃいます。利用者にヒアリング調査を毎年実施していますが、「楽しみにしていること」は数年前からベストスリーが同じで、1位が食事、2位が人との交流、3位が外出で、そのすべてに関係しているのが口腔機能である「食べること」と「話すこと」です。

 SOMPOケアの介護施設では、口腔内のトラブルの予防、誤嚥性肺炎の予防、脳梗塞や感染症、また認知症の予防、さらには転倒防止の観点から、口腔健康管理を非常に重視しており、新入社員の研修で、口腔健康管理を取り上げ、実践研究も行っています。

 また、全施設で訪問歯科の先生に来ていただいて、定期的な歯科健診を実施しています。

 最近は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で高齢者の施設における閉じこもりが課題になっていますが、「SOMPOケアスマイル体操」を開発して利用者の運動機能維持に取り組んでいます。動画も無料配信しており、口元の運動にフォーカスをした口腔体操も取り入れております。

田辺 皆さまの発言をお聞きして「我が意を得たり」と思うことが多数ありました。今すぐ東京へ飛んで行ってハイタッチしたいぐらいです(笑)。静岡市では、私が施政方針の1丁目1番地として市を行政管理型から行政経営型の組織へ変えたい、その1つとして官民連携を取り入れたいと呼びかけたところ、地元の歯科医師会に協力をいただきました。市の担当者が歯科医師の皆さまと、激論を交わしたり勉強会をしたりして、その声を反映した「静岡市歯と口腔の健康づくりの推進に関する条例」を2019年4月に施行しました。

 条例には政令指定都市として初めての要素を入れました。1つは先ほどから出ている「オーラルフレイル」という言葉を入れたこと、もう1つはその対策の実践者として「かかりつけ歯科医」の要素を盛り込んだことです。西澤社長のお話に驚きましたが、静岡市も口元の体操である「歯っぴー☆スマイル体操」をつくりました。デイサービスの現場、介護施設の現場、あるいは各家庭で実践しています。

かかりつけ歯科医による早期治療で全身の病気を予防

ここからは、かかりつけの歯科医の重要性について議論をしていきたいと思います。

 1つは歯周病対策です。平成28(2016)年の歯科疾患実態調査では、予備軍も含めると15歳以上の調査対象者の74.9%が歯周病に罹患しているといわれています。その歯周病も全身の健康との関係が明らかになっていますので、かかりつけ歯科医を持ち、早期に発見・治療することが重要です。

 ヒロシマスタディと呼ばれる研究では、II型糖尿病患者に歯周治療と歯周ポケットに抗菌剤の貼付を行うことで糖尿病の指標が改善されました。6年前の歯周病学会のガイドラインでは歯周治療はグレードBの推奨でしたが、2019年の糖尿病学会のガイドラインではグレードAに推奨されています。

 さらに、65歳以上の健常者を対象とした歯科健診に合わせて4年間にわたり認知症の認定状況を追跡した調査では、歯がほとんどなく義歯を使ってない人、あまりかめない人、かかりつけ歯科医のない人は、認知症発症のリスクが最大で1.9 倍高くなることが示されました。

全身疾患につながる歯周病のサインを早期に見つけるという意味で、歯科は健康維持のゲートキーパー的な役割を果たしますが、歯科健診の義務は高校生を最後になくなります。

歯科健診の義務化は乳幼児健診と学校健診の2つだけ

武田 歯科健診の義務化が乳幼児から児童・生徒期までなのは歴史的な背景があります。そもそも健康診断は乳幼児期、児童・生徒期に集中して行う形で整備されてきました。その後、超高齢社会を迎え、成人の健康が重視され、2008年にメタボリックシンドロームに着目した特定健診が義務化されましたが、歯科健診は含まれませんでした。しかし、これからは生涯を通じた健康づくりが一段と大きなテーマになります。私も人生の最後まで口で食べるための政策をしっかり打つことが大事だと繰り返し申し上げてきました。ライフステージに応じた歯科健診の充実を急ぐべきです。

静岡市は口腔機能の健診事業に本格的に取り組まれています。

田辺 平成30(2018)年度の静岡市における1歳6カ月の子どものむし歯有病者率は、歯科医療関係者や保健医療関係者の懸命な努力で、政令指定都市としては最も低い0.46%を達成しました。次の課題は、こうした子どもたちが生涯にわたり口腔健康管理に取り組み、長く健康な人生を過ごしていただけるかどうかです。

 そのために武器4 点セットと呼ぶものをそろえました。1つ目は先ほど述べた通り歯科保健条例を制定しました。2つ目は歯科口腔保健推進の司令塔となる「口腔保健支援センター」を設置したことで、3つ目はそのセンターの所長に常勤の歯科医師を行政担当者として迎えたことです。また、4つ目として条例に基づき「(仮)静岡市歯と口腔の健康づくり推進計画」という行政計画を令和3年3月に策定する予定です。

働きざかりの口腔健康管理でさまざまな取り組みを実施

働きざかりの時期の口腔健康管理では、職場での教育や受診勧奨などの取り組みも重要になります。

西澤 SOMPOグループでは「社員およびその家族の健康が大切である」として健康経営に力を入れており、私どもは社員に歯科健診を促すさまざまな取り組みを実施しています。

 当社には人材育成の教科書があり、第5 編がまさに健康編で、全身の健康管理と併せて、かかりつけの歯科医を持ち、定期的に歯科健診を受けることなどを指導します。

 若い社員に健康を意識した行動を取ってもらうため、コミュニケーションAI(人工知能)を活用した社員向けのスマホアプリも開発しました。さらに、生活習慣病予防の観点から、当社の健康保険組合と協業して、無料の歯科健診を全社員に勧めています。

静岡市には健診の受診率を上げる取り組みもあるそうですね。

田辺 市民に当事者意識を持っていただくために悪戦苦闘をしています。静岡市の歯周病検診には2つの特色があります。1つは、40歳以上のすべてを対象にしていること。もう1つは、年度中に40歳を迎える方を対象に「歯ピカ検診」を無料提供するのに加え、歯をクリーニングするサービスを300 円と安価に付けていることです。8020運動の2分の1成人式のような位置づけです。

 また、調整は難しいのですが、特定健診・がん検診・歯周病検診を同時に実施する「トリプル健診」によって受診率が向上するか検証しようとしています。

 いずれにしても皆さまのご発言で啓発を受けたのは、現場が一つひとつ、目の前の課題に対処すると同時に、中長期的・大局的な視点を持つことの重要性です。今年2020年に生まれた子どもたちが80歳になるのが2100年です。長期的・大局的には、22 世紀に向けた8020運動は、今このタイミングで始まっているのです。

最後は、2040年を見据えて重視すべきポイントについてお話しいただきたいと思います。

武田 地域や企業の取り組みがこれまで以上に大切になります。特定健診は、健康保険組合に義務を課して、国民が生活習慣病予防に取り組むという立て付けですが、日本では企業のトップや会社が取り組みを宣言するほうが効果的です。その意味で、日本健康会議という、経済団体、医療団体、自治体などが連携する活動体ができてムーブメントが起きたことを評価しています。

 2040年は人生を最後までいかに生きがいを持って過ごすかが、最も大きなテーマになるでしょう。その点では、高齢者にふさわしい予防に力を入れることが重要になります。歯周病や口腔機能については治療というより、健康管理と呼ぶべきものが求められます。歯科医も、むし歯を治すといった伝統的なイメージを脱しなければなりません。

国民が自分事として取り組むには良質な分かりやすいエビデンス

飯島 健康長寿の基本は、しっかりかんで食べる、しっかり体を動かす、みんなでワイワイとコミュニケーションをとるの3つで、恐らく永遠に不変ですが、その大切さを正面から唱えても、国民は自分事として健康管理に取り組まないでしょう。良質なエビデンスをわかりやすく提示しながら、「へえ」と思ってもらうよう伝えなければなりません。

 また、「まちづくり」は産業の発展と両輪の面もありますので、産学官の連携が必要になります。私も東大の研究チームとして連携に取り組みたいと思っています。

田辺 これをご縁に皆さまとともに、これからも強力に民間との連携をさせていただきたいと思っています。今日は口腔健康管理にフォーカスして議論しましたが、静岡市は2040年を見据えるとともに、その10年前の2030年の地球に対して、SDGs(持続可能な開発目標)の視点からも市民の健康を守ることを目標に掲げています。先ほど挙げた4つの武器をスタートラインに、今から80年後の2100年という長期的な視野も入れた取り組みを積み重ねます。

西澤 本日は皆さまとの対談を通じて大きな刺激を受け、健康経営についても、口腔健康管理にもう一段クローズアップした施策ができると感じました。私自身も現在、経団連の社会保障委員長を拝命しておりますので、微力ではございますが、そのような立場からも歯の健康の重要性を発信していければと感じております。

 2040年に向けて我々は引き続き、歯科医療提供体制の整備・強化を行うとともに、今日話題になった課題を整理して着実に施策を推進したいと思います。その具体的アクションは、地域の中で展開されなくてはならず、例えば地域行政と地域歯科医師会の連携が必要になるでしょう。また今日の議論の通り、企業の取り組みに歯科が連携協力することも重要になると思います。

 いつも言うのですが、本当の健康長寿社会は、長く生きることだけではなく「食べる」「話す」「笑う」という日常の基本的機能を人生最後まで全うすることが目標になるべきです。笑顔のあふれる社会こそが真の健康長寿社会であり、日本歯科医師会はその実現に全力を挙げていきたいと思います。

(10月6日、日本歯科医師会館で収録)


日経BP総研リポート「歯と口からはじめる健康寿命の延ばし方」はこちらより無料ダウンロードいただけます。本座談会のほか、「今だから見直したい 歯とお口の健康」をテーマにした特集記事、個人・企業・自治体が行うべき口腔健康管理のチェックリスト、フリーアナウンサーの皆藤愛子さんら著名人への「笑顔のある生活」に関するインタビューを掲載しています。 ぜひご活用ください。

(タイトル部のImage:的野 弘路、廣瀬 貴礼)