Beyond Healthは2021年11月、円卓会議「健康で幸福な人生100年時代の実現へ『がんと行動変容』を考える」を東京都内で実施した。「がんにならない」あるいは「がん罹患後に社会と共生する」ための行動変容について、一人ひとりの「個人」としての行動変容に閉じた話ではなく、企業や社会としての行動変容などを含む多様な視点からの議論を展開した。

このテーマに対して、日本のがん医療と研究をリードし、「がんにならない、がんに負けない、がんと生きる社会をめざす」を掲げる国立がん研究センターはどう考えるのか。同センター理事長の中釜斉氏に聞いた。

(聞き手は小谷 卓也=Beyond Health)

国立がん研究センターの中釜斉氏(写真:加藤 康、以下同)
国立がん研究センターの中釜斉氏(写真:加藤 康、以下同)
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 近年、がんは2人に1人が罹患する、ある意味で“普通の病気”と言える状況になってきました。がんに対する理解も、この20~30年の間でずいぶん進んだと私は感じています。

 しかし、がんに対する理解が「十分に浸透しているか?」と問われると、必ずしも「そうだ」とは言い切れません。なぜなら、がんに対して「死に直結する病気」というイメージを持つ人が依然として少なくないからです。

 そのため、医療者と患者の間にある情報や理解のギャップを埋めていくことが必要です。患者の行動変容などを促していくために、情報共有の継続・拡充を図っていかなければなりません。私たち医療者側や研究者側が、情報発信の仕方を工夫したり、情報によりアクセスしやすい環境を作ったりすることも重要です。

 実際、情報が必要になるタイミングは人それぞれです。がんになる前の人、早期にがんを発見できた人、今まさにがんと戦っている人、場合によっては治療の選択肢が既になくなってしまった人、あるいは終活と捉えている人など、さまざまな状況が想定されます。それだけに、あらゆる入口から、がんの情報にアクセスできる仕組みを用意することが重要だと考えます。

 例えば、国立がん研究センターの「がん情報サービス」はコンテンツ自体はかなり充実していると思っています。ただ、情報ニーズがますます多様化していることを考慮すると、提供の仕方がややフラット過ぎるのではないか、情報発信の方法が一律のため患者にとって病状や経過に沿った必要な情報を見つけやすくするような工夫が必要なのではないか、と考えています。そのため、情報をもっと階層的に提供し、症状の段階に応じて理解できるような仕組みに改善していきたいと考えているところです。