医療技術評価(Health Technology Assessment:HTA)とは、医療技術の使用にかかるコストと、そこから生み出される健康上のメリットを評価し、保険医療にかけられるコストを決定していく科学的プロセスを指す。そのゴールは、医療システムの効率を高めることだ(関連記事)。医療技術には、医薬品や医療機器のほか、医療者によって提供される手技なども含まれる。

 我が国では、2016年から13品目の薬剤と医療機器の保険適用価格の調整に試行的に実施されてきた。対象になったのは、C型肝炎ウイルス治療薬や免疫チェックポイント阻害薬に加え、循環器関連の医療機器など高額な医療技術だ(表1)。

表1●HTAの試行的導入の対象とされた13品目(出所:中央社会保険医療協議会薬価専門部会[140回]資料)

 具体的には、QOLの保たれた寿命(QALY)を1年の延ばすためにかかるコストを算出して、それが500万円を超えるか否かで、それ以上かかるならば、薬価を段階的に引き下げるなどの評価を行うというもの。実際、2018年の薬価改定において、この評価の結果が価格調整に使われた。2019年度から本格的に適用範囲が広げられることとなった。

 費用対効果の考え方を取り入れることで、治療にかかる保険適用の方向性は大きく変わり得る。例えば、同じくQALYを1年間延長する治療があっても、それにかかるコストが10万円なのか、1000万円かで、その医療技術に対する費用対効果における評価は変わる。後者であればそのままのコストで保険適用を保つことは難しいと捉えられる可能性があるわけだ。

 今後、「費用対効果」を軸に、日本の医療保険の仕組みは大きく変わっていくことになる。