報酬で「D to P with D」パターンを後押し?

 その後、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、厚労省は2020年4月に、流行が落ち着くまでの時限的な特例措置として、初診からのオンライン診療を解禁した。現在もその状況が続く中、同省は感染が収まった後にも初診からのオンライン診療を恒久化する方向を固めた(関連記事)。2021年度中にも指針を改定して、都道府県に通知する。

 新指針では、オンラインでの初診は原則「かかりつけの医師」が行うが、それ以外の医師が患者の診療記録や診療情報提供書、健康診断結果などの医療情報を把握し、診察できると判断した場合も可能とする。患者の情報がない場合は、ビデオ通話などで医師と患者が事前に情報交換する「診療前相談」を実施する。

 なお、オンライン初診の解禁といえども、安全性確保の観点から、オンライン診療を行う前、あるいはオンライン診療実施の中で「オンライン診療では対処できない。対面診療に移行する必要がある」と医師が判断した場合は、速やかに対面診療に移行できる体制を整えておく必要がある。

 こうした指針の見直しに合わせ、2022年度の診療報酬改定作業も進むことになる。初診からのオンライン診療を安全に行うには、「D to P with D」パターンが望ましく、その推進に向け、前回の改定で新設された遠隔連携診療料の要件の見直しなどが行われることになりそうだ。

■変更履歴
記事初出時に「かかりつけ医」とあったのは、「かかりつけの医師」でした。お詫びして訂正します。記事は修正済みです。
(タイトル部のImage:Goss Vitalij -stock.adobe.com)