新年を迎えたヘルスケア業界に、常識を覆す新たなビジネスモデルやサービスが続々登場しています。健康な免疫細胞を預けて未来の病気に備える「幹細胞バンク」や、個人の能力を活用して各地にヘルスケアを届ける「バックパッカープロジェクト」、アシストロボットを身に付けて自宅で手足のリハビリができるビデオゲーム「エクソスケルトン」など、あちこちで人を元気にするイノベーションが起きています。また「バイタルモニタリングアプリ」や「オンライン健康診断」などの健康管理ツールが昨年に引き続き増え、未来のヘルスケアは医療者から患者へ提供するという従来の図式から、各自がスマートフォンなどで健康を自己管理するものへと変わっていきそうです。

 一方で、メンタルヘルスケアの話題も多く、『ストレスなく生きるためのバイブル』という、セラピストによる著書が注目されています。World News Digestでは2020年も、外の世界に広く目を向け、従来の常識を覆すような革新的なテクノロジーの登場を見逃すことなく、激動するヘルスケアの明日を追いかけていきます。


以下では、2019年12月30日~2020年1月3日に海外の企業・大学・研究機関・米食品医薬品局(FDA)等が配信したプレスリリースの中から、編集部がピックアップしたものを【ビジネス】【プロダクト/サービス】【要素技術】に分類しました。各項目をクリックすると、それぞれのプレスリリース(ウェブサイトやPDFなど)に移動します。

【ビジネス】

  • ・将来の免疫治療のため健康な免疫細胞を預かる「幹細胞バンク」
  •  細胞・遺伝子治療における自動細胞処理ツールやサービスを提供する、米国のThermoGenesis社とHealthBanks Biotech社が、ジョイントベンチャーを立ち上げた。ImmuneCyte Life Sciences社で、健康な消費者の免疫細胞を保管し、将来的に免疫治療が必要になった時に活用できるサービスを提供する。ThermoGenesis社の特許登録済みの自動細胞処理プラットフォーム「CAR-TXpress」と、HealthBanks社のグローバルな幹細胞バンクシステムを掛け合わせ、未来の新たな医療ビジネスモデルが展開される。

     健康な消費者の免疫細胞は、ThermoGenesis社が独自に開発したCAR-TXpressを用いて150~200mLの末梢血から分離され、取り出される。細胞・遺伝子治療において品質管理の徹底は不可欠だ。ImmuneCyte社の幹細胞バンクはこの最新鋭のプラットフォームを活用し、免疫細胞処理の機能を独立させることに成功、またcGMPと呼ばれる「現行医薬品適正製造基準」に準拠することで、細胞処理に世界初の安全性を実現させた。

     新年早々、ある民間企業がImmuneCyte社と300万ドルの株式投資に合意し、A種普通株式60万株を1株当たり5ドルで受け取ったと発表した。合弁会社設立後間もなく高額の株式投資合意が実現したのは、ThermoGenesis社が提供するテクノロジーの信頼性と新たなビジネスモデルの高い潜在性があるからこそ。今回の投資により、細胞・遺伝子治療ビジネスの長期的な成長と新たな価値創出に期待がかかる。
    ThermoGenesis Holdings Announces That ImmuneCyte Joint Venture Receives $3.0 Million Equity Investment

  • ・バックパッカーを活用するeHealthプロジェクト
  •  スウェーデンのBraineHealth社は2020年、eHealthに関する複数のプロジェクトを開始すると発表した。eHealthとは、耳慣れない言葉であるが、「IT技術を積極的に医療に導入することで個人の健康を高める」取り組みを意味する。早速、BraineHealth社のeHealthプロジェクトの内容を幾つか見てみよう。

     一つは、「Diagnosio」というAI(人工知能)のプラットフォームだ。患者が自分の体の症状を説明すると、過去の診断や問い合わせを記録した巨大なデータベースと照合して正確な評価とオンライン診断が提供される。二つ目は、糖尿病を管理する「Diagnosio」というロボティックプラットフォーム。そして、三つ目は「Medipacker」という面白いプロジェクトだ。これは、人の役に立ちたいと願う旅行者が無料で登録し、自分のスキルと能力を生かして訪問先のコミュニティーのヘルスケアに貢献するサポートや資格を提供するという斬新なプロジェクトだ。各プロジェクトの詳細は、同社のウェブサイトから参照できる。

     BraineHealth社の目標は、世界中の医療システムと医師、そして患者をつなぐ橋となり、在宅の患者に診断や医療に関するアドバイスをたったの数分で提供することだ。患者の医療費削減と、インターネットを介した高品質の医療提供を目指す。オンライン診療が一般的に普及するのは遠い先の未来のように思われるが、既に同社はスウェーデンで様々なパイロットプロジェクトを導入し、着々と実績を重ねている。高齢者や精神疾患患者などを含む全てのヘルスケアにもっと一人ひとりが積極的に参画できる世界を目指す、eHealthによる革命はまだ始まったばかりだ。
    BraineHealth - Leveraging Digital Technologies to Revolutionize Healthcare

  • ・喫煙者は採用面接で落とされる時代に
  •  従業員の健康を推進するビジネスリーダーである米U-Haul International社は、世界で初めて「ニコチンユーザー」、つまり喫煙者を採用しない方針を固めた。この「ニコチン・フリー」に関する採用ポリシーは、2020年2月1日から米国の21の州で施行される。既に雇用されている従業員はポリシーの対象からは除外されるそうだ。

     U-Haul社は、アリゾナ州の州都であるフィーネックスに約1.6万m2の広さの会議・フィットネスセンターを建設し、米国とカナダで最も健康的な企業としてイメージアップを図る。「健康」を企業文化のキーワードとして掲げ、アリゾナの最優秀人材の獲得を狙う。スタッフチーフのジェシカ・ロペス氏は、「従業員の健康増進のための投資は欠かせない。ニコチン製品には依存性があり、様々な病気を引き起こすリスクとなっている。喫煙者を採用しないポリシーは、我が社の健康な企業文化を推進し、従業員の健康増進に役立つ」と語る。 

     U-Haul社の従業員は米国とカナダを合わせて3万人に上る。アリゾナ州を含む21の州では、ニコチン製品使用者の採用を拒否することが既に合法化されている。21の州には、フロリダ、ハワイ、カンザス、マサチューセッツ、テキサス、ワシントンなどの州が含まれる。U-Haul社は、従業員に「Healthier You(もっと健康になろう)」と呼ばれる福利厚生プログラムを提供し、例えば昔からの従業員に対する禁煙サポートや、ジムの費用負担、食事療法、オンラインヘルスポータルなどで健康を支援している。「従業員を大切に扱うと、従業員は顧客を大切に扱うようになる」とロペス氏は付け加える。これから、入社面接の際、「煙草を吸いますか?」と聞かれニコチン検査をされることが、採用の常識になるかもしれない。
    U-Haul to Implement Nicotine-Free Hiring Policy for Healthier Workforce

Electronic Caregiver社が開発した世界初のデジタル介護士

【プロダクト/サービス】

  • ・脳卒中サバイバー、ビデオゲームでリハビリ
  •  世界では毎年1500万人以上が脳卒中発作に襲われるといわれる。医療的に実証された治療を受けられる患者の数は限られており、幸い一命を取り留めることができても、後遺症が残ってしまうケースも多くある。米Motus Nova社は、脳卒中を経験した後の患者のリハビリテーションに革命を起こしたとして、2019年のMost Innovative Tech Company(最も革新的なテックカンパニーに贈られる賞)を授与された。この賞は、米国に3万人以上の加盟者を持つジョージア・テクノロジー協会から与えられるものであり、ジョージア市に拠点を持つテクノロジーカンパニー40社の中から、革新性や経済的なインパクト、将来性、州のイニシアティブとの連動性などという観点から審査される。

     今回受賞したMotus Nova社が開発したリハビリ用ロボティクスは、米食品医薬品局(FDA)から承認され、170以上の診療所や病院に導入されている。高度なセンサー技術や予測アナリティクス、またタスクベースなビデオゲームを取り入れたリハビリツールにより、何千人もの脳卒中サバイバーに個別化したリハビリ治療を提供してきた。

     このツールは、積極的にアシストをしてくれるリハビリシステムとしては世界一の低価格とポータビリティーを実現し、家庭でも治療を行うことを可能にした。エクソスケルトンと呼ばれる硬い殻のような形のロボットを身に付け、AIと機械学習によって治療を個別化し、患者の手足の運動機能の回復を促す。手と足に使用するこのデバイスは、家で自分の都合に合わせていつでも手軽に使用することができ、従来のリハビリ治療と比べて治療費を大幅に削減できる上、5倍高い効果があることが分かっている。リハビリを無理なく、楽しく、時間と場所を選ばずに継続できるツールとして、注目が高まっている。
    Motus Nova voted 'Most Innovative Tech Company of 2019' by TAG for Increasing Access to Stroke Rehab with Affordable Robotic Devices for at Home Use

  • ・病院から介護施設への移行をスムーズ化
  •  大切な家族が病院から介護施設へ移る際、適切な施設がなかなか見つからずに苦労することが多い。そこで、米国のElectronic Caregiver社は米Realtime Senior Living社とパートナーシップを組み、高齢患者を迅速に、品質の高い介護施設や高齢者住居へ案内できるシステムを整えた。ケアマネジャーやコーディネーターは、これからRealtime Senior Living社のスマホとタブレットのアプリを使い、Electronic Caregiver社の健康モニタリング機器「Premier」や「Pro Health」を導入している介護施設や高齢者住居を検索し、高齢患者と家族に最適なケア施設をすぐに案内できるようになる。

     Electronic Caregiver社のチーフ・クリニカル・オフィサーのティム・ウォッシュバーン氏は、「高齢患者の中には病院での治療が無事に終わって症状が改善した後も、その後の施設の受け入れ先が決まらないために、無駄な入院を余儀なくされるケースもある。患者側にとっても病院側にとってもコストがかさむ。病院へ行くのは病気やけがをした時だけであり、患者のゴールはもちろん病院から一刻も早く去ることだ。病院から、介護施設や高齢者住居への移行をできる限り早く快適に行えるようにすることが、今回のパートナーシップの目的である」と述べる。

     Electronic Caregiver社が開発した世界初のデジタル介護士「Addison the Virtual Caregiver」は、音声や映像センサー、3D、AI技術を搭載し、利用者とタッチスクリーン上でコミュニケーションできる。「Premier」という腕につけるツールは非常ボタンで常時緊急窓口とつながり、「Pro Health」は患者個別のバイタルサイン(生命兆候)のモニタリングと異常検知を行う。24時間いつでも医師がオンデマンドで対応してくれるサービスもあり、安心だ。業界では、Electronic Caregiver社の医療テクノロジーを使っていると、患者の安全や満足度に細心の注意を払っている証となるといわれ、使用していない施設は2つ星ホテル、使用している施設は5つ星ホテルといわれるほど、信頼度が高い。

     高齢者にとっては何かあったら直ちに病院へ行くことができ、回復したらすぐに最適なケア施設へ戻れるという安心感が何より重要だ。Electronic Caregiver社とRealtime Senior Living社の2社のパートナーシップにより、施設への受け入れがよりスムーズに、入居後のケアがより充実したものとなり、高齢者のQOL(生活の質)が向上する。
    Electronic Caregiver and Realtime Senior Living partner to improve hospital discharge process

  • ・断食アプリとプレシジョンヘルスのクラウドプラットフォーム
  •  米国の主要ながんセンター向けに、プレシジョン(精密)ヘルスクラウドプラットフォームやモバイルアプリを開発する米LifeOmic社。同社の「LIFE Fasting Tracker」と「LIFE Extend」と呼ばれるモバイルアプリに新たな機能が追加される。これらのアプリはそれぞれ、断続的断食とプレシジョンヘルスのアプリであり、2019年にはアプリを使って100万人以上のユーザーがダイエットに成功するなど、ユーザーの健康的な生活をサポートしている。

     LIFE Fasting Trackerアプリを利用すると、ユーザーは毎日の食生活を記録し、感情をモニタリングしながら、体重、血糖値、ケトン体(脂肪が燃焼する時にできる燃えカス)を計測し、体の代謝を促すことができる。LIFE Extendアプリは、医学的に実証された「5つの指針」を提示し、慢性疾患や老化を防止しながら健康長寿を目指すユーザーをサポートする。5つの指針は、栄養、運動、睡眠、マインドフルネス(瞑想)、そして断食だ。断食は、単に体重減少効果があるだけでなく、ホルモンの働きを正常化させる効果もある。12時間程度の「食べない時間」を意図的に作り、間欠的に実践するだけでも効果が得られる。これを、断続的断食と呼び、体に無理なく、緩やかに体重を落とすことができるとして人気を呼んでいる。

     LifeOmic社は、2016年にいくつものスタートアップ企業を成功させてきたドン・ブラウン氏によって設立され、現在急成長中の企業の一つだ。B2B事業の方では、クラウドや機械学習、モバイルデバイスを使ったプレシジョンヘルスソフトウェア開発を行い、様々なサービスプロバイダー、研究所、ヘルスケアIT企業、製薬会社などに提供している。セキュリティーを強化したプラットフォームでは、遺伝子シーケンス(DNAの塩基配列)や遺伝子発現レベル、試験結果、医用画像などの患者データの収集・保管・分析を行い、プレシジョンヘルスを推し進める。コンシューマー向けアプリのB2Cと企業向けソフトウェアのB2Bで収集される膨大なヘルスケアデータによる新たな価値創造に期待が高まる。
    LifeOmic Launches New Features On Its Mobile Apps And Announces New Year's Resolution Health Challenges

  • ・スウェーデン発、女性のためのオンライン健康チェック
  •  スウェーデンのヘルスケアプロバイダーCitikliniken Labs社が、女性患者向けの総合的な健康チェックサービス「Venus Omni」の提供を開始した。健康チェックには、血液検査、問診、症状の診断と治療、健康・運動・栄養に関するアドバイスが含まれる。現代人の日々は多大なストレスにさらされており、健康全般に悪影響を及ぼす要因となっている。元気な時の健康チェックが病気予防にとって重要であると分かっているものの、実際に医療機関を訪れるのはいよいよ病気になってからとなることが多い。

     スピードが重視される時代にぴったりなVenus Omniを使うと、手っ取り早くオンラインで総合的なヘルスチェックの申し込みができる。Critliniken Labs社は国内有数の研究所と提携しており、ユーザーは家の近くの研究所で手軽に血液検査が受けられる。ユーザーの役目はこれだけで終了。従来の健康診断のように、1日かけて長蛇の列に並び様々な検査を受ける必要はない。Venus Omniのパッケージには30以上の検査項目が含まれ、患者の代謝や心血管系マーカー、肝機能、腎機能、ホルモンなどの値を測定できる。医療専門家による詳細な評価と生活習慣に関するアドバイスも提供される。患者は検査結果をオンラインで好きな時に閲覧でき、必要に応じて追加の診察の予約ができる。

     「女性向けの健康チェックだけしかないなんて不公平だ」と思われるかもしれないが、ご安心を。Citiklinken Labs社は男性向けの健康チェック、トレーナー向けの運動チェック、病気別のヘルスチェックも提供している。自分の体の状態を詳細に把握し、健康を完全にコントロールしたい、というニーズに手際よく応えるサービスが今年はますます増えるだろう。
    Venus Omni - The Most Comprehensive Health Check Package for Swedish Women

ヘルスケア業界におけるIoT市場、年平均成長率27.6%

【要素技術】

  • ・ストレスなく生きるためのバイブル
  •  米国では成人のおよそ半分(46.4%)が生きている間に何らかの精神疾患を一度は患うといわれる。この衝撃的事実の原因とされるのが、ストレスである。ストレスを避けて生きることは、もはや不可能なのか。メンタルセラピストのマリリン・グアダグニノ氏が出した著書『The Living Stress-Free Bible: 20 Techniques to Make Your Life Less Stressful(ストレスなく生きるためのバイブル:人生のストレスをなくすための20の方法)』の中で次のように述べている。

     「私たちは人生を体験しているのではない。人生に関する思考を体験しているのだ。脳は、過去の出来事をベースに、絶えず思考している。脳は、機械的に処理を行うメモリーにすぎない。私たちは、脳が作り出した思考をあたかも現実であるかのように認識し、そこからアイデアや信念を創出し、自分の意見が現実であり、正しいと判断している。多くの人が、このプロセスの中で人生を過ごしている」

     精神疾患には、うつ病、不安症、パニック発作、恐怖症、脅迫観念、幻覚、パラノイア、激昂など多くの症状があり、私たちのすぐ身近にもこれらの疾患を抱える人がいる。著者は、思考や感情によって患者の行動が変わることを、何十年にもわたるセラピー経験の中で学び、精神病患者の治療に瞑想や音楽、音を取り入れながら体と心のバランスを保つ方法を見いだした。著者の夫のルー・グアダグニノ氏は子供の頃に受けたPTSD(心的外傷後ストレス障害)で長年苦しみ、13歳から瞑想治療を始め、体と心に根強く残るネガティブな思考と感情との向き合い方を変えることで、症状を軽減することができた。マリリンのセラピストとしての経験とルーの治療体験は合致しており、今回それぞれの知見を基に、この「自分を助けるためのバイブル」が出版された運びだ。精神疾患にかかる前の全ての人向けに、ストレスを簡単になくすことができる方法が分かりやすく、具体的に書かれている本書を読めば、新年から私たちを待ち受ける様々なストレスに打ち勝つことができるかもしれない。
    30 Years Diving into Mindfulness, Music Therapy, and Meditation: Secular Author Swims to Shore with The Living Stress Free Bible

  • ・オメガ3系脂肪酸サプリ、世界的に売れ行き好調の見通し
  •  イワシやサバ、サンマなどの青魚に多く含まれるオメガ3系脂肪酸を摂取すると、不安症状が軽減することは医学的に実証されている。不安は最も一般的に見られる精神症状であり、QOL(生活の質)や社会機能を低下させる要因となる。不安症の治療には一般的に薬物や認知行動療法が用いられるが、前者は副作用が懸念され、後者は治療にかかる時間や費用、治療者不足などの課題が残る。不安を和らげるための科学的根拠に基づく安全でシンプルな対策が求められており、オメガ3系脂肪酸がまさにその回答として期待されている。

     ResearchAndMarkets社の報告によると、オメガ3の市場規模は2019年の41億ドル(約4431億円)から2025年には85億ドル(約9190億円)に成長すると予測され、年平均成長率は13.1%とみられている。オメガ3を含有する食品は多く存在するものの、それだけでは人が1日に必要とする量には満たないため、サプリメントの販売が拡大している。オメガ3脂肪酸の一種であるEPA(エイコサペンタエン酸)やDHA(ドコサヘキサエン酸)は炎症や動脈硬化を抑制する作用があるが、体内では作ることがほとんどできないため、食品やサプリから摂取するしかない。

     DHAは、幼少期の脳の発達と成長に重要な役割を示すばかりでなく、成人の脳の正常な機能を保つためにも重要だとして、近年消費者の間で注目が集まっている。オメガ3の市場には各国から著名な企業が参入しており、ノルウェーのEpax社、チリのGolden Omega社、中国のKinomega社、フランスのPolaris社、ドイツのBASF社、スイスのLonza社、スペインのBiosearch life社など、グローバルに需要が高まっている。KD Pharma社はオメガ3に他の栄養成分を加えて心臓や骨の健康増進効果を狙う製品を開発、Eepax社は製造過程でEPAやDHAを酸化させない工夫を加え、Polaris社が藻類に含まれるオメガ3を使い感覚刺激特性を活用するなど、競争が高まる中、各社それぞれ製品の効果や生産過程に趣向を凝らし、差別化を狙う。
    Global Omega-3 Market Set to Reach $8.5 Billion by 2025 - Marine Source of Omega-3 is the Highly Preferred Source for Infant Nutrition

  • ・ヘルスケア業界におけるIoT市場、年平均成長率27.6%
  •  グルーバル市場を調査する米ResearchAndMarkets社が、「2019年~2024年の世界のヘルスケア業界におけるIoT動向」に関する報告書を発表した。報告によると、今後ヘルスケアは医療者が患者へ提供するという図式から、患者が自分でeHealthプラットフォームを活用する方向へシフトするとみられている。

     ヘルスケア業界におけるIoT(モノのインターネット)市場の規模は2019年には555億ドル(5兆9984億円)であったが、2024年には1880億ドル(20兆3190億円)、年平均成長率27.6%の高水準で拡大する見込みだ。健康の自己管理ができるサービスのニーズは増えており、それに応えるテクノロジーの高度化、様々なデバイスへの接続性の拡大、ヘルスケアエコシステム全体における技術革新が成長を引っ張る。成長を阻害する要因としては、デジタル技術に精通した人材の不足、要配慮個人情報のセキュリティー問題が挙げられる。

     分野別に見ると、医療機器、システム、ソフトウェア、サービス、接続技術に分かれており、特にシステムとソフトウェアの分野が急成長する見込みだ。ヘルスケアIoTには様々な異なるデバイス同士の互換性と、大量の医療データのセキュリティーとプライバシー保護に対応する精密なデザインが求められる。地域別に見ると、アジア太平洋地域における成長率が最も高くなると予測されている。

     ヘルスケアIoTソリューションとサービスを提供するキープレイヤーとして、米Agamatrix社、米Armis社、ポーランドのComarch SA社、米Cisco Systems社、米GEヘルスケア社、米IBM社、アイルランドMedtronic社、オランダのRoyal Philips社、英Telit社などが挙げられる。報告書には各企業のプロフィール、製品紹介、戦略などの情報が掲載されている。急拡大が約束されているヘルスケアIoT動向から、今年も目が離せない。
    IoT in the Worldwide Healthcare Industry, 2019-2024 - Low Doctor-to-Patient Ratio Leading to Increased Dependency on Self-Operated eHealth Platforms

(タイトル部のImage:Photobank -stock.adobe.com)