CYBERDYNEとワイズは2020年11月5日、生活期リハビリのサービス拡充に向けた業務提携を発表した。CYBERDYNEの「HAL」とワイズが運営する「脳梗塞リハビリセンター」がタッグを組む。

会見場に展示されたHAL(出所:ワイズ)

 CYBERDYNEは現在、自立支援サービス「Neuro HALFIT(ニューロ・ハルフィット)」を全国16カ所のロボケアセンターで展開している。脳卒中などによる後遺障がいや加齢に伴う身体機能の低下により、自力での身体動作が難しくなった人に向け、HALを装着して脳神経・筋系の機能向上を促すサービスだ。

 ワイズは、公的保険外リハビリサービスとして、全国に20施設の「脳梗塞リハビリセンター」を展開。生活期の後遺症改善をサポートするパーソナルリハビリプログラム「60日間改善リハビリ」を中心としたメニューを提供している。

記者会見で説明するワイズ 代表取締役会長兼CEOの早見泰弘氏(出所:ワイズ)

 今回の提携により、HALを利用した生活期リハビリサービスの機会を広げることを目指す。まずは2020年11月から、「脳梗塞リハビリセンター」において、HAL単関節タイプ・腰タイプを利用した専用プログラムを利用できるようになる(当初は6施設で開始、その他の施設も順次開始予定)。

 同時に、CYBERDYNEグループが手掛けるオンラインの在宅サービス「自宅でNeuro HALFIT」での連携も進める。

 自宅でNeuro HALFITは、新型コロナに伴う運動機会の喪失や運動量の低下による身体機能の低下リスクを抱える個人の生活期リハビリやフレイル対策に向けた、在宅での非接触型の自立支援サービス。同社のクラウドとデータ連動し、身体動作を指令する生体電位信号や姿勢情報などを可視化。装着者自身が視覚的にフィードバックを得られるだけでなく、セラピストやトレーナーによる遠隔サポートも可能である。今回の提携により、頻繁に施設を訪問することが難しい利用者に対しても、在宅での質の高いプログラム提供を進めていくとしている。


(タイトル部のImage:出所はワイズ)