続いて、これら3つの食習慣が該当する数と肥満・腹部肥満の関連を、上記の因子で調整した上で検討。該当する食習慣が1つもない場合に比べ、1つ該当する場合は肥満のオッズ比(OR)が1.53(95%信頼区間1.11~2.12)、2つでは2.62(1.89~3.63)、3つでは3.65(2.36~5.63)と、該当数が多いほど肥満を有するリスクが高まることが明らかとなった。腹部肥満の検討でも1つでは1.53(1.16~2.01)、2つでは2.28(1.71~3.05)、3つでは2.87(1.89~4.36)と同様の結果であった(肥満・腹部肥満のいずれも傾向性P値<0.001)。

 対象者の背景因子ごとに層別化したサブグループ解析から、肥満に関しては、若年層(59歳以下)、男性、運動習慣のない人、就業者において、不健康な食習慣の該当数が増えることの影響がより大きいことが分かった。また、腹部肥満に関しては、若年者、男性、就業者において、該当数が増えることの影響がより大きかった。

 これらの結果から著者らは、「日本の地域一般住民において、不健康な食習慣の数と、肥満および腹部肥満のリスクとの用量反応関係が明らかになった。不健康な食習慣を1つずつ修正し、それらの蓄積を回避することで、肥満・腹部肥満のリスクを軽減できる可能性がある」と述べている。なお、本研究が横断的な研究であることから、「不健康な食生活の蓄積と肥満・腹部肥満発症リスクの因果関係については、縦断的研究による確認が必要」としている。

[HealthDay News 2020年11月30日]

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