住友商事は、ゲノム医療情報サービスを提供するGenomedia(以下、ゲノメディア)と資本業務提携した。ゲノム医療領域における業容拡大に向けて協業を開始する。

 ゲノメディアは「ゲノム情報を活用して、豊かな生活、より良い地球環境の実現に貢献」をミッションとして掲げる、東京大学発のスタートアップ。がんゲノム医療における患者の遺伝子異常情報や臨床情報などをもとに、有効な治療法などの情報収集を支援するための知識ベースを用いたソリューション提供をしている。

(出所:プレスリリース)

 ゲノメディアが開発した知識ベースは、薬剤・治験情報など幅広い最新情報を取り込んでおり、医師はこれらの最新情報から有効な治療方針を検討するために必要な参考情報を得ることができるとしている。従来のがん組織から調べるゲノム検査だけでなく、血液などから解析を行うリキッドバイオプシーで得られた遺伝子異常情報にも対応している。2015年から国立がん研究センターをはじめ、さまざまな医療機関や研究機関に各種サービスを提供し、現場医師からのフィードバックを受けブラッシュアップを続けているという。

 住友商事は今回の資本業務提携により、ゲノメディアのサービスの医療機関向け営業と、新規事業開発を支援していく。100%子会社の住商ファーマインターナショナルからゲノム解析機器や試薬を提供するなどの連携も進める予定。同時に、米国の優れた技術やサービスと、ゲノメディアのサービスを掛け合わせるなど、海外マーケットにおける先進企業との戦略的提携などの検討を進めているという。


(タイトル部のImage:monsitj -stock.adobe.com)