スタートアップのCraifは、国立がん研究センターと共同研究契約を締結した。国立がん研究センター東病院と、卵巣がんにおける「PARP阻害剤」に対する腫瘍免疫応答の解明と臨床的意義に関する研究を進める。

Craif CEOの小野瀨隆一氏(写真:川島 彩水氏)

 PARP阻害剤は、細胞の増殖に必要なDNAの修復を妨げることで、がん細胞の細胞死を誘導する薬剤。本研究では、卵巣がんでPARP阻害剤を投与する患者において、治療前後の尿中におけるマイクロRNA(細胞内に含まれる微小な生体物質。がん細胞と正常細胞では分泌量や種類が異なる)の網羅的解析を行う。これにより、治療前後の変化を捉え、PARP阻害剤を投与すべき患者選択を非侵襲的かつ簡易な尿検査で実現できる可能性があるとしている。

 Craifは、2018年5月に起業した名古屋大学発のスタートアップ。1滴の尿から高精度でがんを早期発見する――。そんな技術の開発を進めている(関連記事:「尿でがん早期発見」の定着へ、独自デバイスの強み生かす)。

 強みは、尿中に含まれるマイクロRNAを独自デバイスで回収してAIで分析する技術。独自デバイスは、酸化亜鉛ナノワイヤとマイクロ流路を組み合わせたもの。尿中に含まれるごく微量のマイクロRNAを高効率に分離・回収できる。この技術を今回の研究にも生かす。

Craifの技術の概要(出所:プレスリリース)

 国立がん研究センターによれば、日本における卵巣がんの罹患者数は2018年で1万3049人、死亡率(対人口10万人)は7.5人。卵巣は骨盤内臓器であるために、腫瘍が発生、増殖しても初期段階では自覚症状に乏しく、初診時約半数の症例が進行がんであるとされる。近年の治療法の進歩により治療成績は向上してきているものの、長期生存率は依然不良な状況だという。


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