がん検診の受診を促し、がんの早期発見を実現する上でソーシャルメディア(SNS)の活用が有効かもしれない。こうした検証結果を、英ロンドン大学を中心とした研究グループが2020年11月に『Journal of Medical Internet Research』で発表した。

 研究グループは、MEDLINEなどの研究データベースから、がん検診や早期診断を促すソーシャルメディア活用に関する論文を抽出。ソーシャルメディアの利用実態や有効性についての情報を調べた。具体的には、米国、カナダ、英国を中心とした23の研究論文を抽出。Twitter、Facebook、YouTube、Instagram、SnapChatなどの効果を検証した。

イメージ画像(出所:Getty Images)

 ソーシャルメディアによる反響は、ユーザーとの初期の接点づくりと、実際にがん検診への参加につながるエンゲージメントという面から評価した。初期の接点づくりとしての反響は、コンテンツへの返信から見た「インサイト(insight)」、コンテンツ閲覧から見た「エクスポージャー(exposure)」、ページへのいいね数から見た「リーチ(reach)」の程度で評価。

 がん検診の受診につながる反響は、3段階の「エンゲージメント(engagement)」として見た。エンゲージメントは「低レベル」「中レベル」「高レベル」に分け、それぞれ「投稿へのいいね」「関連の投稿やリツイート数」「がん検診の受診」で評価した。