症状悪化の報告が減少

 その結果、患者の症状管理が容易になる可能性があることが分かったという。システムを使ってもらうことで、12週経過時までに症状悪化した人は、通常管理の場合が56%だったのに対して、ePRO利用の場合は47%に減ることが確認された。

 18週経過の時点では、通常管理とePRO利用の間に差はなくなったが、この時点で目標達成ができていると感じられている人(自己効力感)と主観的な健康度を見ると、ePRO利用者のほうが高かった。

 毎週症状報告ができた人は64.7%と改善余地はあり、さらなる効果を期待するには利用促進が課題になる可能性がある。新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響もあり、ePROのような遠隔モニタリングはさらに求められる可能性がありそうだ。

(タイトル部のImage:Romolo Tavani -stock.adobe.com)