退職を数年遅らせることは、認知機能の低下に対して保護的に作用する可能性があることを、英セント・アンドリュース大学のJo Mhairi Hale氏らが報告した。この保護効果は、性別や学歴、仕事での業績に関わりなく認められたという。研究の詳細は、「SSM Population Health」9月号に掲載された。

 Hale氏らは、1992年に米ミシガン大学により開始されたHealth and Retirement Study(HRS)から、1996〜2014年の間のどこかの時点で就労していた55〜75歳の参加者2万469人を抽出。これらの人々の退職年齢を67歳に引き上げることが、後年の認知機能にどのような影響を及ぼすのかを検討した。

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 理論的には、「使わなければ、衰える」ということは脳にも当てはまり、長く仕事を続ける方が認知機能にとっては良いと考えられる。Hale氏は、「働き続けるということは、言ってみれば、認知機能を“強制的に”使い続けることを意味する。退職者でも認知的な活動をすることはあるが、そこに強制力はない」と話す。

 対象者の約46%はフルタイムまたはパートタイムで働いていたが、約45%は退職していた。Hale氏らは、統計的手法を用いて、全対象者の退職年齢が67歳以上とされた場合の影響を推定した。実生活の中には、認知的健康と退職年齢の双方に影響を与える可能性のある要因がいくつも存在する。Hale氏らはこのことを踏まえ、退職年齢の延長により得られるベネフィットが、対象者の教育レベル、小児期の世帯収入と現在の資産、糖尿病や心疾患などの健康状態、抑うつ症状、最も長く従事した仕事が専門的だったか非専門的(肉体労働など)だったかどうか、などの因子による影響についても考慮した。

 その結果、67歳以上まで退職を遅らせることは、さまざまな因子を考慮した後でも、ある程度の頭脳明晰さを維持するのに役立つ可能性のあることが明らかになった。対象者全体では、61〜67歳の間に認知機能検査のスコアが平均で1点程度低下していたが、退職年齢を67歳以上に引き上げることで、その低下レベルを3分の1程度に抑えられると見積もられた。また、このベネフィットは、退職後5年以上継続する可能性のあることも判明した。

 研究グループは、「こうした結果は、労働年数を延長することで、知力のボーナスを得られることを意味するわけではない。そうではなく、早期退職がより早い認知機能低下に関連しているのだ」と述べている。

 では、高齢者は、脳の健康を維持するために、出社して仕事を続けるべきなのだろうか。米アルツハイマー病協会のサイエンティフィック・プログラムおよびアウトリーチのディレクターを務めるClaire Sexton氏は、「この研究では、その点に対する答えは述べられていない」と指摘。そして、人が退職を決意する背後には、その人が仕事を楽しんでいるか、仕事のストレスが大きいかなど、多くの要因が絡んでいること、また、認知症リスクも遺伝子から健康状態や運動に至るまで、さまざまな要因によって左右されることを説明している。

 その上でSexton氏は、「仕事を継続することは、その仕事から精神的な刺激や社会的なつながりを得ているのであれば、認知機能にとってのベネフィットとなるだろう。過去の一連の研究で、これらに脳を老化から守る作用のあることが示唆されている」と述べる。同氏はさらに、「もちろん、仕事の継続だけが、認知機能を維持するための方法ではない。退職をきっかけとして、何らかの講習を受けたり、新しい運動習慣を始めたり、クラブやボランティア活動に参加したりすることなども、認知機能の維持に役立つだろう」と話す。

 Hale氏らは、「この研究の次の段階として、退職後に、孫の世話やボランティア活動などの認知機能を使う仕事をすることが、認知機能の低下に対してどの程度保護的に働くのかを検討したい」としている。

[HealthDay News 2021年9月7日]

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(タイトル部のImage:Romolo Tavani -stock.adobe.com)