50代以降の大半の米国人が、老後も自宅で自立した生活を送りたいと思っているものの、そのために何が必要かを考えている人はわずかであるという実態が明らかになった。米ミシガン大学看護学部のSheria Robinson-Lane氏らが行った調査の結果であり、4月13日に同大学のサイト内にレポートが掲載された。

 この調査は、健康的な老化に関する世論調査として、米国の高齢者団体であるAARPの後援により、2022年1~2月にオンラインまたは電話で実施された。調査対象は、米国内から無作為に抽出された50~80歳の成人2,277人であり、同国国勢調査の人口構成データに合わせて重み付けされ選択されている。有効回答率は68%だった。

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 調査結果によると10人中約9人(88%)が、歳をとっても家にいることが重要であると回答していた。一方で多くの人が、老後も安全かつ快適に自宅で暮らすために必要なことについて、ほとんど考えていなかった。「大多数の中高年者が自宅で老後を暮らしたいと考えているが、人々がそのための生活設計を立てているようには思えない」とRobinson-Lane氏は述べている。

 具体的には、自宅が高齢になってからも居住できる構造であると明確に答えられたのは3人に1人(34%)にとどまり、47%はおそらく居住可能と回答し、19%は居住できないと答えた。高齢になってから機能性が重要になると考えるスペースとして、トイレ・風呂(88%)と寝室(78%)が挙げられた。ただし、それらの設備の老後対策を整えている人は、わずかだった。ほかにも、ドアの間取りが車椅子の通過に十分と答えたのは約半数(54%)であり、玄関に階段がない、またはスロープがあるのは19%にすぎず、バリアフリーシャワーを備えているのは7%だった。