新型コロナの影響が社会やビジネスに大きな変化をもたらそうとしている。日経BPは、パンデミックによる社会変革について、ビジネスパーソンを対象に「5年後の未来に関する調査」として、2020年5月からアンケート調査を実施中である。延べ8000人以上への調査からビジネスパーソンに急速な意識変化が起きつつある状況を捉えた。


 今回はテレワークによって、業務効率化や生産性向上が実現したかという現状と、2025年には実現するのかという予測を取り上げる(連載一覧はこちら)。分析には緊急事態宣言が解除された2020年6月時点に調査したデータを用いている。

 緊急事態宣言が発令され、多くの企業がテレワーク体制をとった結果、業務効率化/生産性向上が「実現した(そう思う+どちらかというとそう思う)」との回答は5割強となった(図1)。

 一方、テレワーク以前と業務効率化/生産性向上が「効率が悪くなったり、生産性が低くなった」という否定的な見方は2割を切った。

図1●テレワークによる業務効率/生産性向上の実現(2020年6月の現状)
出所:「日経BP総研 『5年後の未来に関する調査』<制約が生み出す新ビジネス編>」

 さらに、5年後は業務効率化/生産性向上が実現すると思うかも尋ねた(図2)。

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