新型コロナの影響が社会やビジネスに大きな変化をもたらそうとしている。日経BPは、パンデミックによる社会変革について、ビジネスパーソンを対象に「5年後の未来に関する調査」として、2020年5月からアンケート調査を実施中である。延べ8000人以上への調査からビジネスパーソンに急速な意識変化が起きつつある状況を捉えた。
今回は各産業/業界の今後5年間における成長度について取り上げる（連載一覧はこちら）。分析には最初の緊急事態宣言が解除された2020年5月に調査したデータを用いている。なお、産業/業界は、自動車/機械・重工/電気・電子機器/精密機器・医療機器/素材・材料/生活用品・化粧品/食品/製薬/建設/不動産/エネルギー/物流・運輸/金融/小売/卸売・商社/IT/通信/教育/メディア・広告/旅行・観光/エンターテインメント/医療・福祉/官公庁・自治体（公共サービス）の23に区分した。
各産業/業界について、今後5年間に成長すると思うか、逆に減退すると思うかを尋ねた。まず明らかになったのは、新型コロナ感染拡大時であっても、9割近くが「成長する」とみる産業/業界があることだ。図1は成長度が高いとみられている産業/業界の上位３つである。
「通信」「IT」はほぼ同じ結果となった。”移動や接触”が制約される中、リモートワークや教育をはじめ、公私にわたってオンラインで実施するものが一気に増えたことも要因の一つだろう。続いて、「精密機器・医療機器」も新型コロナの影響を受けて需要が急激に伸びるという仮説のもと、成長度9割との回答を得たものと考えられる。
図1●今後5年間における成長度が高い産業/業界（2025年5月予測）
出所：日経BP総研 『5年後の未来に関する調査』＜全産業編＞
一方、減退するとの回答が高かった産業/業界は下記のとおりである（図2）。
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