日経BP 総合研究所「生理快適プロジェクト」では、働く女性の「生理の悩み」と「仕事や生活」に関する実態と、有効な「対策・支援策」を探るために、生理に伴う不快な症状がある働く女性(18~49歳)を対象にインターネット調査を実施し、1956人の有効回答を得ました。

 その結果、生理前や生理中に「不快な症状がある」と答えた人の中で、「症状が強い」と答えた人は66.4%。生理前と生理中の「いずれも症状が強い」人は31.6%、「治療して症状が軽減している」人は5.1%でした。治療を受けずにいる人が多数派で、不快な症状が放置されている現状が明らかになっています。
 そして生理に伴う不快な症状が仕事に与える影響について聞いたところ、「仕事の効率が落ちる」と答えた人が75%と最も多く、次いで「ミスが増える」(27.8%)、「つらくて休む」(24.2%)などの回答が続きました(図1)。

図1●生理の不快な症状が仕事に与える影響
出所:日経BP 総合研究所『「働く女性1956人の生理の悩みと仕事と生活」調査』 

 具体的には、症状がない時の仕事の出来(生産性)を10点とすると、症状がある時は6.35点、つまり64%に低下することがわかりました。同様に、仕事や働くことに対する満足度/安心感(モチベーション)も約6割(6.16点)に下がるという結果も出ており、生産性と満足度がともに低下しています。
 また1回の生理で影響を受ける期間は、生理前と生理中の症状を合計すると、平均4.85日。毎月生理があるとすると12回で年間約60日に及ぶ計算です。生理1周期につき7日間以上影響があると答えた人も2割強に達しました。

図2●生理の不快な症状による労働損失額試算
出所:日経BP 総合研究所『「働く女性1956人の生理の悩みと仕事と生活」調査』 

<調査概要>

日経xwomanをはじめ日経グループのメディア読者・ユーザーを中心に、働く女性を対象にWEBアンケートを実施。現在生理がある、または妊娠中・産後の人で、かつ生理前や生理中に「不快な症状がある」あるいは「医療機関で治療を受けていて、不快な症状はあまり気にならない」と答えた18歳〜49歳の女性1956人から回答を得た(20代以下 204人、30代 738人、40代 1014人)。調査実施期間は2021年8月2日~20日。

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