新型コロナの影響が社会やビジネスに大きな変化をもたらそうとしている。日経BPは、パンデミックによる社会変革について、ビジネスパーソンを対象に「5年後の未来に関する調査」として、2020年5月からアンケート調査を実施中である。延べ1万人以上(2020年12月時点)への調査からビジネスパーソンに急速な意識変化が起きつつある状況を捉えた。調査結果サマリーは、日経BP 総合研究所の会員制Webサイト「イノベーションリサーチ インサイト会員ページ」で公開中である。


 今回は職場勤務とテレワークのハイブリットワークをしているビジネスパーソンに、打ち合わせや商談、納品など7種類の業務について、オンラインで意志疎通ができているどうかのアンケート結果について取り上げる。分析には2020年12月に調査したデータを用いている。

 まず、社内メンバーとの「情報共有」「新規案件会議」「新入/転入社員の教育・サポート」について見てみよう(図1)。この3つの中では「情報共有」が「オンラインのみで全く問題なく意思疎通ができている」との回答率が高く18%、「一部支障はあるが意思疎通はできている」をあわせると55%に達した。一方、「社内メンバーでの新規案件会議」はオンラインのみで全く問題なく実現しているとの回答は1割程度。「新人/転職社員の教育・サポート」はさらに低く、3%にとどまり、「直接会っている」(ときどき+すべて)率が6割超となった。新しい社員のフォローをオンラインで十分にできると考えているのはごく少数のようだ。

図1●オンラインでの意思疎通状況(社内業務)
出所:日経BP総研 『5年後の未来に関する調査<テレワークの課題とワーケーション編>』 

 図2は既存取引先または新規取引先との「商談・打ち合わせ」、既存案件または新規案件の「契約・納品」の結果である。

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