新型コロナの影響が社会やビジネスに大きな変化をもたらそうとしている。日経BPは、パンデミックによる社会変革について、ビジネスパーソンを対象に「5年後の未来に関する調査」として、2020年5月からアンケート調査を実施中である。延べ1万人以上(2020年12月時点)への調査からビジネスパーソンに急速な意識変化が起きつつある状況を捉えた。調査結果サマリーは、日経BP 総合研究所の会員制Webサイト「イノベーションリサーチ インサイト会員ページ」で公開中である。


 今回は、打ち合わせなど7種類の業務をオンラインで実施しているビジネスパーソンに、各業務をオンラインで実施することで、効率化や生産性の向上が実現したと考えているかどうかについてのアンケート結果を取り上げる。分析には2020年12月に実施した調査データを用いている。

 まず、社内メンバーとの「情報共有」「新規案件会議」「新入/転入社員の教育・サポート」の結果を見よう(図1)。「効率化、生産性の向上が実現した」との回答率が最も高いのは「情報共有」で4割強。「新規案件会議」は3割強、「新入/転入社員の教育・サポート」は2割弱という結果になった。各業務をオンラインで実施する際に意志疎通ができているかどうかを聞いた調査結果と同じ傾向を示している(「業務のオンライン化と意思疎通―現状―」についての記事はこちら」)。

 一方、「効率が悪くなったり生産性が低くなった」との回答は、「新入/転入社員の教育・サポート」は5割弱と最も高く、「新規案件会議」で3割強、「情報共有」で2割強を占めた。

図1●業務オンライン化による効率・生産性評価(社内業務)
出所:日経BP総研 『5年後の未来に関する調査<テレワークの課題とワーケーション編>』 

 続いて、既存取引先または新規取引先との「商談・打ち合わせ」、既存案件または新規案件の「契約・納品」について見てみよう(図2)。

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