新型コロナの影響が社会やビジネスに大きな変化をもたらそうとしている。日経BPは、パンデミックによる社会変革について、ビジネスパーソンを対象に「5年後の未来に関する調査」として、2020年5月からアンケート調査を実施中である。延べ1万人以上(2020年12月時点)への調査からビジネスパーソンに急速な意識変化が起きつつある状況を捉えた。調査結果サマリーは、日経BP 総合研究所の会員制Webサイト「イノベーションリサーチ インサイト会員ページ」で公開中である。


 今回は、打ち合わせなど7種類の業務を、5年後にオンラインで実施しているか、その進展予想についての結果を取り上げる。分析には2020年12月に実施した調査データを用いている。

 まず、社内メンバーとの打ち合わせや業務について見よう(図1)。「すべてオンライン」「ほとんどオンラインだが、一部直接会っている」の合計は、「情報共有」「新規案件会議」「新入/転入社員の教育・サポート」という順になった。特に、「社内メンバーとの情報共有」は75%に達し、ほとんどのビジネスパーソンがオンライン化するとみている。「新規案件会議」も7割弱と高く、現状でオンライン化が難しいとする「新入/転入社員の教育・サポート」でも過半数を超えた(「業務のオンライン化による効率や生産性―現状―」についての記事はこちら」)。

図1●業務のオンライン化(5年後の予測/社内業務)
出所:日経BP総研 『5年後の未来に関する調査<テレワークの課題とワーケーション編>』 


 続いて、既存取引先または新規取引先との「商談・打ち合わせ」、既存案件または新規案件の「契約・納品」について見てみよう(図2)。

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